“屋根裏”は収納の救世主！季節の衣類やおもちゃ収納などに使える屋根裏リフォームを考える（幼い頃からの夢実現シリーズ Vol.2）

自宅に収納スペースがもっと欲しい、と感じている方は多いと思います。そのような方は「屋根裏リフォーム」を検討してみませんか？
季節ものの衣類やスポーツ・アウトドア用品、使わなくなった子どものおもちゃなど思い出のアイテムなど、たっぷりと物を保管できる広い収納スペースを新たに生み出せるのですから、収納にお困りの人にとっては魅力がありますよね。

そこで今回は、屋根裏リフォームのポイントについてお話します。

そもそも屋根裏とは？知っておきたい法律知識

屋根裏は他のスペースと何が違うのでしょうか？
一般的に屋根裏は天井と屋根の間にあるスペースを活用できるようにした空間を指します。自宅の屋根がフラットな形状ではなく、三角（切妻）屋根などのように傾斜のある場合は屋根裏をつくれる可能性があります。
因みに直下の階と天井を共有する場合は、ロフトと呼ばれます。

屋根裏には条件があります。
・天井の高さが最も高い部分で1.4ｍ以下
・面積が直下の階の2分の1以下

上記に加えて各自治体が定めた条件を満たすと建築基準法上の「小屋裏」として認められ、延べ床面積（建物の床面積の合計）に算入されません。延べ床面積には上限（容積率）があるので、屋根裏は上限面積以上のスペースをつくることができるボーナスのようなものです。

ただ、法律上の屋根裏は居住空間ではなく、用途は収納に限られます。居室としては認められていないので、あくまで収納スペースとして利用する必要があります。
そのため、屋根裏に出入りする手段として固定階段を認めていない自治体もあり、はしごなどの設置が必要になるケースも多くあります。他にも、窓を設置する際のサイズ制限など、自治体によって細かいルールが決められている場合もありますので、事前に確認しておきましょう。

屋根裏を独立した新しい“階”として、延べ床面積に算入することを前提にするなら、収納以外にも利用可能な使い勝手の良い部屋をつくることもできます。ただし、延べ床面積が増えると固定資産税や火災保険料の額も増えます。
また、床面積を増やすと家屋の耐震性に大きな影響が出るため、増築となると建築確認申請も厳しくチェックされます。そもそも容積率の制限にかかって延べ床面積を増やせない家もあるでしょう。

これらのことを踏まえたうえで、屋根裏をつくりたいときはリフォーム会社などとも相談しつつ、屋根裏収納をつくるか、思い通りの部屋をつくるために固定資産税等が増えるのを覚悟して新しい“階”を設置するのかを決めましょう。

屋根裏への移動手段は？

新たな収納スペースとして屋根裏やロフトをつくる場合、お住まいの自治体によっては固定階段をつけられない場合もあります。その際は移動手段として可動・収納式のはしごが必要となります。

DAIKENが提供している『スライドタラップ』と『ロフトタラップ』は、屋根裏やロフトを後付けでつくるリフォームにも利用できる製品です。

『スライドタラップ』は折りたたんで屋根裏に収納できて、必要なときだけ引き降ろして使えるので、省スペースで利用できる便利なはしごです。

荷物を持って昇る際も邪魔になりにくい片手すりが付いているほか、はしご下端には床を傷つけにくいゴムキャップが装着されています。屋根裏をつくらない場合でも、屋根裏点検口として設置しておくと便利です。

また、ロフトタイプにリフォームするなら、昇降用のはしごにはDAIKENの『手摺付アルミ製ロフトタラップ』がおすすめです。

この製品には安心して昇り降りができるように手すりと、踏板に滑り止めが付いていて、素材に軽量なアルミが使われているので取り回しもラクラク。不要なときは格納用のパイプにかけておけば邪魔にならず、倒れ防止用のベルトも付いているので、移動の際に、はしごを倒してしまうことも防げます。

屋根裏は居室として使うことはできませんが、貴重な収納スペースを新たに確保できるのが大きな魅力です。
クローゼットの奥に放置されているような、普段は使用しないものを屋根裏に移動すれば、日常使いしている収納スペースに余裕が生まれて、再び有効活用することが可能となります。収納に悩まされている方は、屋根裏リフォームを検討してみてはいかがでしょうか。