助成金・補助金でトイレドアのリフォーム　出入りがラクラクな“ひきドア”とは？

近年、世界規模で高齢者人口の増加が進み、高齢化社会が課題となっています。
日本でもこのような現状に合わせ、各自治体などによるバリアフリーマップづくりが進んでいます。バリアフリーマップとは、街中に設置された多目的トイレの場所に加え、駅や各種施設のバリアフリー情報を集めた地図です。

この地図は障がい者や高齢者、ベビーカーの利用者などが外出した時に、バリアフリー環境や設備に関する情報を効率よく得られるようにつくられています。
マップといっても紙だけではなく、近年は自治体のホームページやスマートフォンのアプリで提供されるケースも増えました。例えば東京都千代田区では、いくつかの主要地域に関するバリアフリーマップを区役所などで配布するとともに、インターネット上からもアクセスできるようになっています。

高齢化が進んで超高齢社会となった日本では、今後も屋外・屋内に関わらずバリアフリーの環境や設備を必要とする人が増えていくと予想されます。介護の必要な高齢者がいるご家庭はもちろんのこと、将来に向けて住まいのバリアフリー化を考える人も少なくないでしょう。
そして、バリアフリー化に欠かせない設備の1つがトイレです。介護される側・する側の双方が使いやすいトイレにする方法の1つとして、ドアのリフォームが有効です。

高齢化社会で求められている、出入りしやすいトイレを実現するドアリフォームのポイントは以下の3つです。

●開口部が広い
開口部が広いと車椅子に乗車したままでもトイレに出入りできます。また、掃除がしやすくなるのもメリットです。

●障がい者や車椅子の使用者でも開閉しやすい
障がい者や車椅子の使用者は、ドアを開閉する際に体を動かすのが難しいこともあります。このような人には、体を移動せずに軽い力で開閉できるドアが適しています。

●介護者の介助スペースを確保できる
ドアリフォームによってドアの開閉に必要なスペースを縮小し、介護者の介助スペースにゆとりをもたせることができます。

住宅のバリアフリー化という観点から考えた場合、出入り口の仕切りには開き戸と引き戸のどちらが適しているのでしょうか？
開き戸は開け閉めする時に体の前後移動が大きくなるので、障がい者や高齢者にとってはあまり使い勝手が良いとはいえません。一方、引き戸なら開閉時でも体の移動が最小限で済み、握力が弱くなった人も楽に開け閉めできます。トイレのバリアフリー化では、車椅子の使用者による開閉と出入りがしやすいよう、引き戸の出入り口にするのが望ましいとされています。

ただし引き戸を設置するには、車椅子で通れる間口（出入り口の幅）と、その開口寸法に見合う扉を引き込むスペースが必要です。
そのため、間口と引き込みスペースを足した十分な幅を確保できなければ、引き戸の設置が困難な上に、せっかく引き戸を設置しても車椅子が通れない可能性があります。間口ができるだけ大きく取れる3枚引き戸がありますが、それでもなお全開にはできません。

ドアリフォームの強い味方である引き戸ですが、実はこのようなデメリットがあったのです。しかし、DAIKENではこのデメリットを克服しました。それが、間口の全開を実現させた『ひきドア』です。

ドアには、開き戸と引き戸に加えて折戸もあります。折戸はクローゼットや間仕切りによく使われるドアです。
このドアは中央部分が折れ曲がるので開閉時に体の前後移動が必要ありません。折戸は引き戸のようにドアを引き込むスペースがなくても設置できるので、引き戸の設置が難しい狭いスペースに適しています。このように開き戸から折戸にドアリフォームすることも選択肢の1つです。

ただし折戸は扉の幅（開口部の幅）を大きくとるのが難しく、ドアを折りたたむ構造なので、有効開口が狭くなりがちです。
車椅子の幅はおよそ630mmありますので、有効開口が狭いと車椅子が入れず、介護者が介助しにくくなるかもしれません。

そこでトイレドアリフォームにおすすめしたいのが、引き戸と開き戸の良さをどちらも持った『ひきドア』です。

DAIKENの『ひきドア』は閉めた状態だと普通の3枚引き戸のように見えますが、実は開き戸としても使用できる新発想のドアです。1枚目と2枚目の扉を引いて開けるのは通常の3枚引き戸と同じですが、扉を引いてからボタンを押してロックを解除すると、開き戸として手前に開けることができる構造です。

2枚の扉を引いた時の開口幅は約624mmですが、3枚の扉を開いてフルオープンにすれば1135mmになります。

例えば630mmの幅の自走式車椅子を利用する場合、0.5坪以下の狭いトイレでも『ひきドア』のフルオープン機能を使えば車椅子の利用者が自力で楽に出入りできます。通常のドアを開けるには体を前後に移動させる必要がありますが、『ひきドア』は3枚扉の幅が小さめですし、すでに2枚の扉を引いた分のスペースがあるので、通常のドアよりもスムーズな開け閉めと出入りが可能です。
また、フルオープンにすれば、介護者がつく場合にトイレ内だけでなく手前のスペースも有効に使えますし、トイレの掃除やメンテナンスなども効率よく行えます。

このように、『ひきドア』は障がい者や高齢者だけでなく周囲の方にとっても便利です。加えてインテリア性も高く、内装とコーディネートしやすい木目柄のカラーバリエーションが揃っています。
さらには、ドアの持ち手も扉とカラーコーディネートでき、採光窓や通風口（ガラリ）をオプションで加えることも可能です。好みに合わせておしゃれで機能的なトイレドアをつくれるのも『ひきドア』の魅力です。

高齢化が進む中、誰しも介護が必要になる可能性があります。
そんな状況を踏まえ、現在は介護の必要がなくても、自宅のリフォームを機に将来に備えてバリアフリー化しておこうと考える人もいるのではないでしょうか？

介護が必要になった後でリフォームをするのは、金銭的な負担もさることながら大変な労力をともなうので、前もって備えておくに越したことはありません。
その場合に注意したいのが、バリアフリー設備は種類によって、障がいの度合いや体形にあわせた設置や工事をする必要があることです。障がいや年齢によって体形が変わってくるからですが、例えば横の移動を補助する横手すりは、使う人の身長にあわせて設置しなければいけません。これに対して、バリアフリーの床や上下の移動を補助する縦手すりは障がいの有無や体形の違いにかかわらず、設置してあれば誰にとっても便利な補助ツールになります。

そうした視点では『ひきドア』も同様に、誰でも便利に使えるものです。今の生活をもっと便利にして、将来の自立した生活に備えたトイレをつくるなら、出入り口を『ひきドア』に変えましょう。DAIKEN製品を使って、一歩先を行くバリアフリーなトイレづくりを目指してみませんか？

トイレのドアなどのリフォームを検討していて、「車椅子で利用しづらいので自宅のトイレをバリアフリー化したい」「節水トイレにしたい」といった場合、助成金や補助金を受け取れるケースがあります。

●介護のためのトイレリフォーム補助金

要介護者が生活するための改修であれば、介護保険からトイレリフォーム工事費用の助成を受けられることがあります。
例えば「和式トイレから洋式トイレへの変更」「手すりの設置」「すべり防止のための床材への変更」「トイレのドアリフォーム（ドアを引き戸に交換）」といったリフォームは、トイレリフォーム補助金の支給対象になります。自宅をバリアフリーのトイレにリフォームしたい場合は、利用を検討したい補助金です。

ただし、この補助金を利用するには、まず要支援認定や要介護認定を受けなくてはなりません。工事の前にあらかじめケアマネージャーなどに相談し、申請書類を提出し、高齢者が自立した日常生活を営むことができるように助けるものとして適切な改修であると認められる必要があります。

●省エネ住宅のためのトイレリフォーム補助金

節水型トイレにしたい場合は、「子育てグリーン住宅支援事業」を利用することで、トイレリフォーム工事費用の補助が受けられる可能性があります。この事業は2024年まで行われていた「子育てエコホーム支援事業」の後継事業です。
物価高騰の影響を受けやすい若者夫婦世帯や子育て世帯を支援することで、カーボンニュートラルの実現を目指すものですが、リフォームの場合は若者・子育て世帯だけでなく一般世帯も対象となっています。
この補助金は個人で申請できないので、補助金対象になっている事業者にトイレリフォームを申し込む必要があります。
2025年「子育てグリーン住宅支援事業」は2024年11月22日以降に工事に着手したものを対象としています。詳細については下記サイトなどをご参照ください。

関連サイト
⇒国土交通省「子育てグリーン住宅支援事業について」

このほか、自治体独自でトイレリフォーム助成金・補助金制度を実施している場合もあります。例えば、東京都立川市では「高齢者自立支援住宅改修給付事業」を行っており、扉の取替えや洋式トイレへのリフォームについて、介護保険に非該当の人のみを対象としています。自宅のトイレやドアをバリアフリーにリフォームする際、使える補助金や助成金がないかお住まいの自治体のホームページなどで調べてみましょう。

●トイレリフォーム助成金・補助金を申請する際の注意点

このような助成金・補助金を受けるには、介護保険のように自分で申請しなければならないケースが多くあります。トイレのリフォームに関する助成金・補助金の支給対象になるための要件は、事前に確認しておきましょう。

なお、トイレのリフォームが対象となっている助成金・補助金制度がお住まいの自治体にない場合や、制度はあっても受給条件や助成金額などが毎年変更されることもあります。実際に制度を利用する際は最新情報をチェックするようにしましょう。

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公開日：2019.10.28　最終更新日：2025.01.20