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ESGデータ集

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社会データ

ガバナンスデータ

第三者保証

ESGデータブック（2022年度版）（PDF2,848KB）

環境データ

報告対象範囲：
大建工業（株）および、連結子会社24社（国内15社、海外9社）を報告対象としています。
データごとの報告範囲は、掲載箇所に明記しています。
報告対象期間：
会計年度（4月1日～3月31日）ごとに開示しています。

資源

  範囲 単位 2018 2019 2020 2021 2022
国内グループ 総量 国内グループ
生産拠点		 千t 341 348 317 341 333
木質材料 千t 214 221 201 219 214
うち再生資源 千t 140 143 138 152 148
無機材料 千t 80 77 69 73 70
うち再生資源 千t 35 35 31 33 32
副資材 千t 37 39 36 38 38
梱包資材 千t 9 11 10 11 11
海外グループ 総量 海外グループ
生産拠点※1		 千t - - 1,704 1,707 1,504
木質材料 千t - - 1,579 1,565 1,391
うち再生資源 千t - - 1,055 1,077 1,049
無機材料 千t - - 0 0 0
うち再生資源 千t - - 0 0 0
副資材 千t - - 112 129 109
梱包資材 千t - - 12 13 4
※1　2020年度より海外グループ生産拠点のデータを開示。

廃棄物等

  範囲 単位 2018 2019 2020 2021 2022
廃棄物等発生量　総量 国内グループ
生産拠点		 千t 48.6 47.5 43.7 47.1 45.8
海外グループ
生産拠点※1		 千t - - 126.5 163.4 130.4
グループ連結
生産拠点※2		 千t 48.6 47.5 170.2 210.5 176.2
※1　2020年度より海外グループ生産拠点のデータを開示。 ※2　2019年度以前は国内グループ生産拠点のみの実績。2020年度以降は国内グループ生産拠点と海外グループ生産拠点を合わせたグループ連結生産拠点の実績。

有害廃棄物/非有害廃棄物

  範囲 単位 2018 2019 2020 2021 2022
有害廃棄物発生量※1 国内グループ
生産拠点		 t 117.5 124.5 93.3 88.5 78.1
非有害廃棄物
発生量		 総量 国内グループ
生産拠点		 t 43844.2 42874.5 39749.9 43349.5 41506.4
産業廃棄物 国内グループ
生産拠点		 t 43732.5 42744.3 39594.2 43216.3 41359.5
一般廃棄物 国内グループ
生産拠点		 t 111.7 130.2 155.7 133.2 146.9
※1　日本における特別管理産業廃棄物の発生量。

処理区分別

  範囲 単位 2018 2019 2020 2021 2022
再資源化 有価物 国内グループ
生産拠点		 千t 4.7 4.5 3.8 4.4 4.2
海外グループ
生産拠点※1		 千t - - 16.2 41.9 18.3
グループ連結
生産拠点※2		 千t 4.7 4.5 20.0 46.3 22.5
マテリアル
リサイクル		 国内グループ
生産拠点		 千t 26.9 25.8 23.3 25.6 24.7
海外グループ
生産拠点※1		 千t - - 13.5 14.1 12.3
グループ連結
生産拠点※2		 千t 26.9 25.8 36.7 39.7 37.0
サーマル
リサイクル		 国内グループ
生産拠点		 千t 12.3 12.7 12.8 13.2 12.8
海外グループ
生産拠点※1		 千t - - 90.0 97.4 90.3
グループ連結
生産拠点※2		 千t 12.3 12.7 102.8 110.7 103.1
再資源化　総量 グループ連結
生産拠点※2		 千t 43.8 43.0 159.5 196.7 162.6
再資源化率 グループ連結
生産拠点※2		 % 90.1 90.5 93.7 93.4 92.3
単純焼却 単純焼却量 国内グループ
生産拠点		 千t 1.1 1.1 1.2 1.2 1.5
海外グループ
生産拠点※1		 千t - - 0.5 0.8 0.3
グループ連結
生産拠点※2		 千t 1.1 1.1 1.6 2.0 1.8
単純焼却率 グループ連結
生産拠点※2		 % 2.3 2.2 1.0 0.9 1.0
最終処分 最終埋立処分量 国内グループ
生産拠点		 千t 3.7 3.4 2.6 2.7 2.6
海外グループ
生産拠点※1		 千t - - 6.5 9.1 9.2
グループ連結
生産拠点※2		 千t 3.7 3.4 9.0 11.8 11.8
最終埋立処分率 グループ連結
生産拠点※2		 % 7.6 7.2 5.3 5.6 6.7
※1　2020年度より海外グループ生産拠点のデータを開示。 ※2　2019年度以前は国内グループ生産拠点のみの実績。2020年度以降は国内グループ生産拠点と海外グループ生産拠点を合わせたグループ連結生産拠点の実績。

エネルギー

エネルギー投入量

  範囲 単位 2018 2019 2020 2021 2022
エネルギー投入量※1 総量 グループ連結※2※5 千GJ 2,899 2,938 7,723 7,953 7,233
売上原単位 グループ連結※5 千GJ/億円 - - 3.9 3.6 3.2
再生可能エネルギー割合 国内グループ
生産拠点		 % 50 50 50 50 49
海外グループ
生産拠点※3※5※6		 % - - 36 37
(39)		 38
(39)
国内グループ 電力※4 国内グループ
生産拠点		 千MWh 103 106 98 99 95
重油 千㎘ 1.4 1.4 1.2 1.3 1.2
LPG t 79 54 68 82 63
LNG 千N㎥ 7,542 7,757 6,963 7,043 6,800
天然ガス ㎥ 0 0 0 0 0
灯油 千㎘ 0.02 0.03 0.02 0.02 0.03
軽油 千㎘ 0.5 0.5 0.5 0.5 0.5
ガソリン 千㎘ 0.02 0.01 0.01 0.02 0.02
バイオマス 千t 100 101 92 94 87
海外グループ 電力※4 海外グループ
生産拠点※3※5		 千MWh - - 252 263 227
重油 千㎘ - - 0 0 0
LPG t - - 134 127 91
LNG 千N㎥ - - 0 0 0
天然ガス 千㎥ - - 15,946 14,827 13,256
灯油 千㎘ - - 0 0 0
軽油 千㎘ - - 1.1 1.3 1.9
ガソリン 千㎘ - - 0 0 0
バイオマス 千t - - 127 135 122
※1　エネルギー投入量は「省エネ法」で規定されたエネルギー換算係数を用いて算出。 ※2　2019年度以前は国内グループのみの実績。2020年度より海外グループの実績を追加。（投入量の少ない一部拠点を除く） ※3　2020年度より海外グループ生産拠点のデータを開示。 ※4　自家発電（太陽光発電）を含む。 ※5　Pacific Woodtech Corporationについては、2022年8月より持分法適用関連会社となったため4月から7月の実績のみ算定に含めている。 ※6　(　)：SBT認定に伴う算定方法の修正、2022年8月より連結子会社から持分法適用関連会社となったPacific Woodtech Corporationの実績の除外を反映した値。

使用エネルギー割合

  範囲 単位 2018 2019 2020 2021 2022
電力 グループ連結
生産拠点※1※3		 % 35.1 35.5 44.4 44.5 43.7
重油 % 1.9 1.9 0.6 0.7 0.7
LPG % 0.1 0.1 0.1 0.1 0.1
LNG % 12.1 11.9 4.1 4.0 4.2
天然ガス % 0.0 0.0 9.0 8.1 8.0
灯油 % 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0
軽油 % 0.7 0.7 0.8 0.9 1.3
ガソリン % 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0
再生可能エネルギー※2 % 50.1 49.8 41.0 41.7 41.9
※1　2019年度以前は国内グループ生産拠点のみの実績。2020年度以降は国内グループ生産拠点と海外グループ生産拠点を合わせたグループ連結生産拠点の実績。 ※2　バイオマスボイラーや自家消費型太陽光発電によるエネルギー量を指す。ただし、2020年度以前はバイオマスエネルギーのみの実績。 ※3　Pacific Woodtech Corporationについては、2022年8月より持分法適用関連会社となったため4月から7月の実績のみ算定に含めている。

温室効果ガス

✔：第三者保証実施済

温室効果ガス排出量（Scope1+2）

  範囲 単位 2018 2019 2020 2021 2022
温室効果ガス排出量 グループ連結※1※2※3 千t-CO2 93.9 91.1 162.7 161.5
(151.2)		 148.7
(145.1)
売上原単位 グループ連結※2 t-CO2/億円 - - 81.7 72.3 65.0
※1　2019年度以前は国内グループのみの実績。2020年度より海外グループの実績を追加しているが、排出量の少ない一部拠点を除く。 ※2　Pacific Woodtech Corporationについては、2022年8月より持分法適用関連会社となったため4月から7月の実績のみ算定に含めている。 ※3　(　)：SBT認定に伴う算定方法の修正、2022年8月より連結子会社から持分法適用関連会社となったPacific Woodtech Corporationの実績の除外を反映した値。

温室効果ガス排出量（Scope1+2+3）

  範囲 単位 2018 2019 2020 2021 2022
温室効果ガス排出量 グループ連結※1※2※3 千t-CO2 1,171.7 1,211.8 1,926.5 2,374.5
(2,217.9)		 2,194.4
(2,136.2)
※1　2019年度以前は国内グループのみの実績。2020年度より海外グループの実績を追加しているが、排出量の少ない一部拠点を除く。 ※2　Pacific Woodtech Corporationについては、2022年8月より持分法適用関連会社となったため4月から7月の実績のみ算定に含めている。 ※3　(　)：SBT認定に伴う算定方法の修正、2022年8月より連結子会社から持分法適用関連会社となったPacific Woodtech Corporationの実績の除外を反映した値。

Scope1（直接排出）

  範囲 単位 2018 2019 2020 2021 2022
Scope1排出量※1　 総量 グループ連結※3※5 千t-CO2 35.4 35.4 73.5 73.7
(73.5)		 70.0
(70.0)
CO2 千t-CO2 22.9 22.9 59.1 58.1 55.5
CH4※2 千t-CO2 2.7 2.7 5.9 6.3 5.7
N2O※2 千t-CO2 9.8 9.8 8.5 9.2 8.8
国内グループ排出量 国内グループ連結 千t-CO2 35.4 35.4 31.2 32.9 31.6
海外グループ排出量 海外グループ連結※4 千t-CO2 - - 42.3 40.8 38.4
※1　6.5ガスのうち、PFCs、SF6、NF2については排出なし。HFCsについては、排出が微量（温対法報告対象量以下）のため非開示。 ※2　CO2への換算に用いた地球温暖化係数（GWP）は環境省「算定・報告・公表制度における算定方法・排出係数」。 ※3　2019年度以前は国内グループのみの実績。2020年度より海外グループの実績を追加しているが、排出量の少ない一部拠点を除く。 ※4　海外グループ拠点のうち、排出量の少ない一部拠点を除く。 ※5　(　)：SBT認定に伴う算定方法の修正、2022年8月より連結子会社から持分法適用関連会社となったPacific Woodtech Corporationの実績の除外を反映した値。

Scope2（間接排出）

  範囲 単位 2018 2019 2020 2021 2022
Scope2排出量　総量 グループ連結※1※3※4 千t-CO2 58.6 55.7 89.2 87.9
(77.6)		 78.7
(75.1)
国内グループ排出量 国内グループ連結 千t-CO2 58.6 55.7 51.3 48.5 48.5
海外グループ排出量 海外グループ連結※2※3 千t-CO2 - - 38.0 39.4 30.2
※1　2019年度以前は国内グループのみの実績。2020年度より海外グループの実績を追加しているが、排出量の少ない一部拠点を除く。 ※2　海外グループ拠点のうち、排出量の少ない一部拠点を除く。 ※3　Pacific Woodtech Corporationについては、2022年8月より持分法適用関連会社となったため4月から7月の実績のみ算定に含めている。 ※4　(　)：SBT認定に伴う算定方法の修正、2022年8月より連結子会社から持分法適用関連会社となったPacific Woodtech Corporationの実績の除外を反映した値。

Scope3　グループ連結※1※3

  範囲 単位 2020 2021 2022
Scope3排出量　総量 グループ連結※2※3※4 千t-CO2 1,763.8 2,212.9
(2,066.8)		 2,045.7
(1,991.1)
カテゴリ1
購入した製品・サービス		 グループ連結※2※3 千t-CO2 897.6 1,170.8 1,049.5
カテゴリ2
資本財		 千t-CO2 11.9 13.2 44.3
カテゴリ3
スコープ1、2に含まれない
燃料及びエネルギー関連活動 		千t-CO2 39.4 41.0 37.5
カテゴリ4
輸送、配送（上流）		 千t-CO2 250.2 326.9 269.9
カテゴリ5
事業から出る廃棄物		 千t-CO2 4.6 5.1 4.6
カテゴリ6
出張 		千t-CO2 0.5 0.5 0.5
カテゴリ7
雇用者の通勤 		千t-CO2 1.3 1.5 1.3
カテゴリ8
リース資産（上流）		 算定対象外
カテゴリ9
輸送、配送（下流）		 千t-CO2 18.8 19.4 16.5
カテゴリ10
販売した製品の加工		 千t-CO2 334.4 392.5 382.9
カテゴリ11
販売した製品の使用		 千t-CO2 28.6 27.6 22.9
カテゴリ12
販売した製品の廃棄		 千t-CO2 176.5 214.6 215.6
カテゴリ13
リース資産（下流）		 算定対象外
カテゴリ14
フランチャイズ		 算定対象外
カテゴリ15
投資		 算定対象外
※1　環境省・経済産業省「サプライチェーンを通じた温室効果ガス排出量算定に関する基本ガイドライン」に準拠。 ※2　排出量が小さく、サプライチェーン排出量全体に与える影響が小さい拠点や活動については一部除外。 ※3　Pacific Woodtech Corporationについては、2022年8月より持分法適用関連会社となったため4月から7月の実績のみ算定に含めている。 ※4　(　)：SBT認定に伴う算定方法の修正、2022年8月より連結子会社から持分法適用関連会社となったPacific Woodtech Corporationの実績の除外を反映した値。

大気汚染

  範囲 単位 2018 2019 2020 2021 2022
SOx排出量 国内グループ
生産拠点		 t 43 43 46 41 38
NOx排出量 t 359 376 389 359 323
VOC排出量 t 160 170 167 189 178
ばいじん排出量 t 68 74 46 63 69

化学物質（PRTR法対象物質）

  範囲 単位 2018 2019 2020 2021 2022
排出量・移動量 国内グループ
生産拠点		 t 17 16 8 7 5
取扱量 t 661 650 557 501 567

水資源

  範囲 単位 2018 2019 2020 2021 2022
取水量 総量 グループ連結
生産拠点※1		 千㎥ 1,943 1,865 2,553 2,832 2,765
市水
（上水）		 国内グループ
生産拠点		 千㎥ 62 69 70 70 70
海外グループ
生産拠点※2		 千㎥ - - 349 570 547
市水
（工業用水）		 国内グループ
生産拠点		 千㎥ 1,713 1,669 1,569 1,610 1,629
海外グループ
生産拠点※2		 千㎥ - - 1 1 2
地下水 国内グループ
生産拠点		 千㎥ 168 127 155 175 135
海外グループ
生産拠点※2		 千㎥ - - 233 226 210
地表水
（河川/湖沼）		 国内グループ
生産拠点		 千㎥ 0 0 5 4 3
海外グループ
生産拠点※2		 千㎥ - - 171 176 170
海水・半塩水 国内グループ
生産拠点		 千㎥ 0 0 0 0 0
海外グループ
生産拠点※2		 千㎥ - - 0 0 0
雨水 国内グループ
生産拠点		 千㎥ 0 0 0 0 0
海外グループ
生産拠点※2		 千㎥ - - 0 0 0
他の組織
からの排水		 国内グループ
生産拠点		 千㎥ 0 0 0 0 0
海外グループ
生産拠点※2		 千㎥ - - 0 0 0
排水量 総量 グループ連結
生産拠点※1		 千㎥ 1,455 1,381 1,698 1,770 1,691
河川・湖沼・海
（公共用水域）		 国内グループ
生産拠点		 千㎥ 1,450 1,363 1,317 1,397 1,342
海外グループ
生産拠点※2		 千㎥ - - 92 88 33
下水道 国内グループ
生産拠点		 千㎥ 5 18 14 11 13
海外グループ
生産拠点※2		 千㎥ - - 21 20 42
地下水 国内グループ
生産拠点		 千㎥ 0 0 0 0 0
海外グループ
生産拠点※2		 千㎥ - - 254 253 261
他の組織
への排水		 国内グループ
生産拠点		 千㎥ 0 0 0 1 0
海外グループ
生産拠点※2		 千㎥ - - 0 0 0
水域への排出 COD 国内グループ
生産拠点		 t 35 27 27 33 30
※1　2019年度以前は国内グループ生産拠点のみの実績。2020年度以降は国内グループ生産拠点と海外グループ生産拠点を合わせたグループ連結生産拠点の実績。 ※2　2020年度より海外グループ生産拠点のデータ開示。

輸送時の環境負荷

  範囲 単位 2018 2019 2020 2021 2022
CO2排出量 大建工業（株） 千t-CO2 27 28 25 28 26
CO2排出原単位 t-CO2/百万トンキロ 131 129 126 125 125
モーダルシフト率 % 23 22 23 21 20

ISO14001

  範囲 単位 2018 2019 2020 2021 2022
取得率※1 国内グループ連結 % 95 91 91 91 91
海外グループ連結 % 85 61 61 54 71
※1　取得率は連結従業員ベースの割合。

環境配慮製品売上高

  範囲 単位 2018 2019 2020 2021 2022
エコマーク認定商品
売上高		 グループ連結 億円 78 72 71 69 67

環境会計

  範囲 単位 2018 2019 2020 2021 2022
投資額 国内グループ連結 百万円 230 85 176 51 151
費用額 百万円 869 771 718 1,051 1,721

コンプライアンス

  範囲 単位 2018 2019 2020 2021 2022
環境違反件数※1 グループ連結 件 0 0 0 0 0
※1　環境違反とは行政指導や罰金を伴う水、大気、廃棄物等に関する違反。2021年度より海外グループも開示範囲としている。

マテリアルバランス

国内グループ生産拠点　マテリアルバランス

  単位 2018 2019 2020 2021 2022
INPUT エネルギー
投入量		 総量 千GJ 2,874 2,914 2,667 2,711 2,559
電気 千MWh 103 106 98 99 95
重油 千㎘ 1.4 1.4 1.2 1.3 1.2
LNG 千N㎥ 7,542 7,757 6,963 7,043 6,800
バイオマス 千t 100 101 92 94 87
資源
投入量		 総量 千t 341 348 317 341 333
木質材料 千t 214 221 201 219 214
うち再生資源 千t 140 143 138 152 148
無機原料 千t 80 77 69 73 70
うち再生資源 千t 35 35 31 33 32
副資材 千t 37 39 36 38 38
PRTR対象
化学物質		 t 661 650 557 501 567
水資源
投入量		 総量 千㎥ 1,943 1,865 1,799 1,859 1,838
市水（上水） 千㎥ 62 69 70 70 70
市水（工業用水） 千㎥ 1,713 1,669 1,569 1,610 1,629
地下水 千㎥ 168 127 155 175 135
地表水
（河川／湖沼）		 千㎥ 0.0 0.0 4.6 4.2 3.3
 
工場内
リサイクル		 原料 千t 18 17 15 16 15
水 千㎥ 248 243 218 217 196
 
製品 総製品生産量　 総量 千t 335 338 314 326 311
エコマーク製品 千t 86 87 74 76 71
 
OUTPUT 温室効果ガス
排出量		 総量 千t-CO2 96.6 94.3 81.4 79.8 78.2
CO2 千t-CO2 84.1 81.7 70.7 68.5 67.3
CH4 千t-CO2 2.7 2.7 2.5 2.5 2.4
N2O 千t-CO2 9.8 9.8 8.2 8.8 8.4
大気環境負荷 SOx t 43 43 46 41 38
NOx t 359 376 389 359 323
VOC t 160 170 167 189 178
ばいじん t 68 74 46 63 69
PRTR
排出量・移動量		 総量 t 16.8 16.0 8.4 6.8 5.0
大気へ t 11.9 12.4 5.9 4.4 3.7
水域へ t 0.0 0.0 0.0 0.0 0.0
リサイクル t 4.0 3.1 2.3 2.3 1.3
廃棄処理 t 0.9 0.4 0.1 0.1 0.0
廃棄物等
社外排出量		 総量 千t 14.6 13.6  12.5 15.0 13.7
産業廃棄物 千t 14.5 13.5 12.4 14.9 13.6
特別管理
産業廃棄物		 千t 0.12 0.12 0.09 0.09 0.08
一般廃棄物 千t 0.04 0.04 0.03 0.06 0.04
排水量 総量 千㎥ 1,455 1,381 1,331 1,408 1,356
河川・湖沼・海
（公共用水域）		 千㎥ 1,450 1,363 1,317 1,397 1,342
下水道 千㎥ 5 18 14 11 13
COD t 35 27 27 33 30

国内グループ事業別　マテリアルバランス

事業区分 エコ事業 住空間事業
エコ素材 住宅機器 木質内装建材
集計対象の国内生産拠点 岡山工場
高萩工場
（株）ダイタック
会津大建加工（株）
エコテクノ（株）
日南大建（株）		 井波工場
富山住機（株）		 三重工場（久居・河芸）
（株）ダイウッド
（株）ダイフィット
セトウチ化工（株）
（株）テーオーフローリング
  単位 合計 内訳
エコ素材 住宅機器 木質内装
建材
INPUT エネルギー
投入量		 総量 千GJ
（熱量換算）		 2,559 2,091 129 339
電気 千MWh 95 67 9 19
重油 千㎘ 1.2 1.0 0.03 0.18
LNG 千N㎥ 6,800 6,800 0 0
バイオマス 千t 87 75 3 10
資源
投入量		 総量 千t 333 168 46 119
木質材料 千t 214 71 38 105
うち再生資源 千t 148 69 33 46
無機原料 千t 70 69 0 1
うち再生資源 千t 32 32 0 0
副資材 千t 38 27 3 9
PRTR対象
化学物質		 t 567 499 7 61
水資源
投入量		 総量 千㎥ 1,838 1,675 109 54
市水（上水） 千㎥ 70 14 5 51
市水（工業用水） 千㎥ 1,629 1,629 0 0
地下水 千㎥ 135 32 104 0
地表水
（河川／湖沼）		 千㎥ 3 0.0 0.0 3.3
 
工場内
リサイクル		 原料 千t 15 15 0 0
水 千㎥ 196 191 2 3
 
製品 総製品生産量 総量 千t 311 141 40 130
エコマーク製品 千t 71 71 0 0
 
OUTPUT 温室効果ガス
排出量		 総量 千t-CO2 78.2 64.2 4.6 9.4
CO2 千t-CO2 67.3 53.7 4.5 9.1
CH4 千t-CO2 2.4 2.1 0.1 0.3
N2O 千t-CO2 8.4 8.4 0.0 0.0
大気環境負荷 SOx t 38 33 1 4
NOx t 323 263 27 32
VOC t 178 88 11 79
ばいじん t 69 29 0 40
PRTR
排出量・移動量		 総量 t 5.0 3.5 0.1 1.4
大気へ t 3.7 3.5 0.1 0.1
水域へ t 0.0 0.0 0.0 0.0
リサイクル t 1.3 0.0 0.0 1.3
廃棄処理 t 0.0 0.0 0.0 0.0
廃棄物
社外排出量		 総量 千t 13.7 10.7 1.4 1.7
産業廃棄物 千t 13.6 10.6 1.3 1.6
特別管理
産業廃棄物		 千t 0.1 0.00 0.02 0.06
一般廃棄物 千t 0.04 0.04 0.00 0.00
排水量 総量 千㎥ 1,356 1,232 109 15
河川・湖沼・海
（公共用水域）		 千㎥ 1,342 1,231 96 15
下水道 千㎥ 13.4 0 13 0
COD t 30 30 0 0

社会データ

従業員数

年度 範囲 単位 2018 2019 2020 2021 2022
従業員数
（連結）		 グループ連結 人 3,287 3,807 3,852 3,965 3,564
日本 グループ連結 人 2,268 2,411 2,449 2,461 2,446
海外 グループ連結 人 1,019 1,396 1,403 1,504 1,118
従業員数
（単体）		 大建工業（株） 人 1,699 1,714 1,770 1,780 1,754
女性 大建工業（株） 人 344 376 417 431 429
男性 大建工業（株） 人 1,355 1,338 1,353 1,349 1,325
女性比率 大建工業（株） ％ 20.2 21.9 23.6 24.2 24.5
平均年齢 大建工業（株） 歳 41.6 41.6 41.6 41.9 42.1
女性 大建工業（株） 歳 38.6 38.8 38.8 39.2 39.5
男性 大建工業（株） 歳 42.4 42.4 42.4 42.8 43.0
平均勤続年数 大建工業（株） 年 17.7 17.5 17.6 17.7 17.7
女性 大建工業（株） 年 11.6 11.6 11.4 11.7 12.1
男性 大建工業（株） 年 19.3 19.2 19.4 19.6 19.5
自己都合離職率
（正社員）		 大建工業（株） % 2.2 1.9 1.3 2.3 2.6
正社員
登用人数		 大建工業（株） 人 14 10 9 13 11
女性採用比率 大建工業（株） 人 20.3 34 29 32.6 30.2
男女間賃金差異 大建工業（株） ％ - - - - 59.7
うち正社員 大建工業（株） ％ - - - - 66.0
うち非正規雇用労働者 大建工業（株） ％ - - - - 74.2

新卒採用

入社年度 範囲 単位 2018 2019 2020 2021 2022
大卒計 大建工業（株） 人 33 34 33 29 27
女性 大建工業（株） 人 10 17 14 14 13
男性 大建工業（株） 人 23 17 19 15 14

入社者定着状況

年度 範囲 単位 2018 2019 2020 2021 2022
3年前
新卒入社人数		 大建工業（株） 人 40 53 59 52 69
当年度
在籍人数		 大建工業（株） 人 32 43 47 44 58
入社3年後
在籍率		 大建工業（株） ％ 80.0 81.1 79.7 84.6 84.1

管理職の登用状況

年度 範囲 単位 2018 2019 2020 2021 2022
管理職
（課長相当職以上）		 大建工業（株） 人 488 488 494 490 474
女性 大建工業（株） 人 5 6 8 8 9
男性 大建工業（株） 人 483 477 486 482 465
女性比率 大建工業（株） ％ 1.04 1.23 1.62 1.63 1.90
管理職うち
部長職以上		 大建工業（株） 人 58 57 61 60 57
女性 大建工業（株） 人 2 2 2 1 2
男性 大建工業（株） 人 56 55 59 59 55
女性比率 大建工業（株） ％ 3.45 3.51 3.28 1.67 3.51

人財育成

年度 範囲 単位 2018 2019 2020 2021 2022
総研修時間 大建工業（株） 時間 14,760 16,000 8,928 9,432 17,376
一人あたりの研修時間（正社員） 大建工業（株） 時間 9 9 5 5 10
総研修費用 大建工業（株） 千円 31,000 45,000 18,000 28,000 43,000
一人あたりの研修費用（正社員） 大建工業（株） 千円 21 30 12 18 28
※研修内容は、人財開発担当部門が主催する年次及び階層、職種別研修。（e-learningは除く）

産児・育児・介護

年度 範囲 単位 2018 2019 2020 2021 2022
産休取得者数 大建工業（株） 人 6 7 10 15 11
育休取得者数 大建工業（株） 人 12 28 17 37 30
男性 大建工業（株） 人 7 20 7 24 16
女性 大建工業（株） 人 5 8 10 13 14
育休復帰人数 大建工業（株） 人 5 27 15 31 26
育休復帰率 大建工業（株） ％ 100 100 100 100 100
育児短時間勤務
利用者数		 大建工業（株） 人 8 13 24 27 22
介護休暇
取得者数		 大建工業（株） 人 0 0 0 1 2

年次有給休暇

年度 範囲 単位 2018 2019 2020 2021 2022
有給休暇
付与日数		 大建工業（株） 日 18.5 18.5 18.4 18.4 18.5
有給休暇
取得日数		 大建工業（株） 日 9.8 11.7 11.8 11.0 11.3
有給休暇
取得率		 大建工業（株） ％ 53.9 64.9 65.8 61.4 62.8
※当社では時間単位の年次有給休暇を認めており、有給休暇取得率は時間単位休暇を含めている。

障がい者の雇用率

年度 範囲 単位 2018 2019 2020 2021 2022
障がい者の
雇用率		 大建工業（株） ％ 2.03 1.95 1.96 2.14 2.61

CSR調達

年度 範囲 単位 2018 2019 2020 2021 2022
CSR調達調査実施率 グループ連結※ ％ 100 100 100 98 84
※2021年度以前は国内グループ連結実績。2022年度より国内及び海外を合わせたグループ連結実績。

労働安全

年度 範囲 単位 2018 2019 2020 2021 2022
労働災害度数率※1
（従業員）		 国内グループ生産拠点 - 1.23 0 1.65 2.46 1.24
労働災害度数率※1
（請負業者）		 国内グループ生産拠点 - - - - - 4.98
労働災害強度率※1
（従業員）		 国内グループ生産拠点 - 1.29 0 0.02 0.04 0.03
労働災害強度率※1
（請負業者）		 国内グループ生産拠点 - - - - - 0.02
工場相互安全診断実施率 国内グループ生産拠点 ％ 100 100 100 ※2 100
労働災害死亡者数
（従業員）		 大建工業（株） 人 0 0 0 0 0
労働災害死亡者数
（請負業者）		 大建工業（株） 人 0 0 0 0 0
※1　厚生労働省「労働災害動向調査」の算出方法に基づく。 ※2　コロナ禍により工場現場訪問による診断は中止となるも安全管理者によるオンラインでの情報共有を強化。

従業員満足度

年度 範囲 単位 2018 2019 2020 2021 2022
従業員満足度※1 国内グループ連結※2 pt - 55.4 56.7 54.6 54.4
※1　従業員のやりがい、職場の働きやすさなどを評価軸とした調査に基づく当社独自指標。 ※2　（株）テーオーフローリングを除く。

ガバナンスデータ

役員数・取締役会等

2021年6月より当社は監査等委員会設置会社に移行しました。

年度 範囲 単位 2018 2019 2020 2021 2022
取締役数※ 大建工業（株） 人 9 7 8 9 9
うち社外※ 大建工業（株） 人 2 2 3 3 3
うち女性※ 大建工業（株） 人 0 0 0 1 1
うち外国人※ 大建工業（株） 人 0 0 0 0 0
監査役※ 大建工業（株） 人 4 4 4 - -
監査等委員※ 大建工業（株） 人 - - - 5 5
取締役会開催 大建工業（株） 回 15 13 12 13 15
社外取締役
出席率		 大建工業（株） ％ 100 100 100 100 98
監査役会開催 大建工業（株） 回 14 14 13 4 -
監査等委員会開催 大建工業（株） 回 - - - 10 14
社外監査役
出席率		 大建工業（株） ％ 100 96 96 100 -
社外取締役監査等委員
出席率		 大建工業（株） ％ - - - 100 95
役員報酬 大建工業（株） 百万円 277 237 252 205 206
うち社外 大建工業（株） 百万円 12 12 19 5 0
監査役報酬 大建工業（株） 百万円 50 51 51 12 0
監査等委員報酬 大建工業（株） 百万円 - - - 69 84
うち社外 大建工業（株） 百万円 10 10 10 35 36
合計 大建工業（株） 百万円 328 289 303 288 291
うち社外 大建工業（株） 百万円 22 22 30 42 36
※人数は各年度6月末時点。

コンプライアンス

年度 範囲 単位 2018 2019 2020 2021 2022
コンプライアンス
研修参加者数		 国内グループ連結 延べ/人 863 1,337 1,471 3,951 2,107
内部通報件数 国内グループ連結 件 6 14 8 12 15

第三者保証

環境データ（GHG排出量）については、独立した第三者機関であるソコテック・サーティフィケーション・ジャパン株式会社による第三者保証を受けています。

第三者保証（PDF821KB）