ESGデータ集

報告対象範囲：

大建工業（株）ならびに連結子会社(2024年度に子会社化した一部拠点を除く)を報告対象としています。
データごとの報告範囲は、掲載箇所に明記しています。
各報告範囲の集計対象は、こちらをご覧ください。

報告対象期間：

会計年度（4月1日～3月31日）ごとに開示しています。

方針

DAIKEN地球環境ビジョン2050

DAIKEN 調達方針

DAIKEN CSR調達基準

DAIKEN グリーン調達基準

資源

		範囲	単位	2020	2021	2022	2023	2024
国内グループ	総量	国内グループ 生産拠点	千t	317.0	340.8	333.2	314.0	グループ連結のみ開示
	木質材料		千t	201.3	218.5	214.3	211.8
	うち再生資源		千t	137.6	151.7	147.9	144.8
	無機材料		千t	69.3	73.4	70.1	57.5
	うち再生資源		千t	31.3	32.8	31.9	26.9
	副資材		千t	36.0	38.0	38.0	33.5
	梱包資材		千t	10.4	10.9	10.7	11.2
海外グループ	総量	海外グループ 生産拠点	千t	1703.6	1706.9	1504.0	1397.7
	木質材料		千t	1578.9	1564.8	1390.9	1310.5
	うち再生資源		千t	1055.4	1076.8	1048.7	837.8
	無機材料		千t	0	0	0	0
	うち再生資源		千t	0	0	0	0
	副資材		千t	112.5	129.0	108.7	86.0
	梱包資材		千t	12.2	13.0	4.4	1.2

資源

グループ連結

2024年度よりグループ連結の実績のみ開示。

	範囲	単位	2024
総量	グループ連結生産拠点※1	千t	1533.4
木質材料※1		千t	1356.3
木質材料 再生資源※1		千t	534.8
木質材料 再生資源比率※1		%	39.4
無機材料		千t	42.1
無機材料 再生資源		千t	20.9
無機材料 再生資源比率		%	49.6
副資材		千t	121.1
梱包資材		千t	13.9

※1　グループ内の仕入による調達量は除外。

廃棄物等

		範囲	単位	2020	2021	2022	2023	2024
廃棄物等発生量　総量		国内グループ 生産拠点	千t	43.7	47.1	45.8	42.4	43.0
		海外グループ 生産拠点	千t	126.5	163.4	130.4	107.9	104.5
		グループ連結 生産拠点	千t	170.2	210.5	176.2	150.3	147.5

有害廃棄物/非有害廃棄物

	範囲	単位	2020	2021	2022	2023	2024
有害廃棄物発生量※1	国内グループ 生産拠点	t	93.3	88.5	78.1	79.4	87.9
非有害廃棄物 発生量	国内グループ 生産拠点	t	39749.9	43349.5	41506.4	38363.6	38817.0

※1　日本における特別管理産業廃棄物の発生量。

処理区分別

		範囲	単位	2020	2021	2022	2023	2024
再資源化	有価物	国内グループ 生産拠点	千t	3.8	4.4	4.2	4.0	4.1
		海外グループ 生産拠点	千t	16.2	41.9	18.3	9.2	9.0
		グループ連結 生産拠点	千t	20.0	46.3	22.5	13.2	13.1
	マテリアル リサイクル	国内グループ 生産拠点	千t	23.3	25.6	24.7	21.0	20.0
		海外グループ 生産拠点	千t	23.5	14.1	12.3	9.1	11.0
		グループ連結 生産拠点	千t	36.7	39.7	37.0	30.1	31.0
	サーマル リサイクル	国内グループ 生産拠点	千t	22.8	13.2	12.8	10.0	12.6
		海外グループ 生産拠点	千t	90.0	97.4	90.3	82.6	78.9
		グループ連結 生産拠点	千t	102.8	110.7	103.1	92.6	91.5
	再資源化　総量	グループ連結 生産拠点	千t	159.5	196.7	162.6	135.9	135.6
	再資源化率	グループ連結 生産拠点	%	93.7	93.4	92.3	90.4	92.0
単純焼却	単純焼却量	国内グループ 生産拠点	千t	1.2	1.2	1.5	4.9	2.7
		海外グループ 生産拠点	千t	0.5	0.8	0.3	0.2	0.1
		グループ連結 生産拠点	千t	1.6	2.0	1.8	5.1	2.8
	単純焼却率	グループ連結 生産拠点	%	1.0	0.9	1.0	3.4	1.9
最終処分	最終埋立処分量	国内グループ 生産拠点	千t	2.6	2.7	2.6	2.6	3.6
		海外グループ 生産拠点	千t	6.5	9.1	9.2	6.8	5.5
		グループ連結 生産拠点	千t	9.0	11.8	11.8	9.4	9.1
	最終埋立処分率	グループ連結 生産拠点	%	5.3	5.6	6.7	6.2	6.2

エネルギー

エネルギー投入量

		範囲	単位	2020	2021	2022	2023	2024
エネルギー投入量※1 総量		グループ連結	千GJ	7722.7	7952.5	7232.6	5978.0	6874.5
売上原単位		グループ連結	千GJ/億円	3.9	3.6	3.2	2.8	3.2
再生可能エネルギー割合		国内グループ 生産拠点	%	49.9	49.8	49.0	50.0	53.6
		海外グループ 生産拠点	%	36.3	37.4 (39.2)※3	38.0 (38.7)※3	36.4※3	43.3※3
国内グループ	電力※2	国内グループ 生産拠点	千MWh	97.6	99.2	95.0	87.0	82.5
	重油		千㎘	1.2	1.3	1.2	1.0	0.6
	LPG		t	67.9	81.5	62.7	63.4	66.8
	LNG		千N㎥	6963.3	7042.8	6800.1	5682.9	4526.9
	天然ガス		㎥	0	0	0	0	0
	灯油		千㎘	0.02	0.02	0.03	0.03	0.03
	軽油		千㎘	0.5	0.5	0.5	0.5	0.5
	ガソリン		千㎘	0.01	0.02	0.02	0.02	0.02
	バイオマス		千t	92.4	93.7	87.1	80.8	81.4
海外グループ	電力※2	海外グループ 生産拠点	千MWh	252.4	262.7	226.9	207.1	198.5
	重油		千㎘	0	0	0	0	0
	LPG		t	133.9	127.2	91.1	75.2	67.3
	LNG		千N㎥	0	0	0	0	0
	天然ガス		千㎥	15946.5	14826.8	13256.1	13045.9	12982.9
	灯油		千㎘	0	0	0	0	0
	軽油		千㎘	1.1	1.3	1.9	1.5	1.3
	ガソリン		千㎘	0	0.1	0.1	0.1	0.04
	バイオマス		千t	126.9	135.3	122.3	105.0	101.3

※1　エネルギー投入量は「省エネ法」で規定されたエネルギー換算係数を用いて算出。 ※2　自家発電(太陽光発電)を含む。 ※3　SBT認定取得要件に準じた算定方法にて算出。

使用エネルギー割合

	範囲	単位	2020	2021	2022	2023	2024
電力※1	グループ連結 生産拠点	%	44.4	44.6	43.7	42.8	40.0
重油		%	0.6	0.7	0.7	0.6	0.4
LPG		%	0.1	0.1	0.1	0.1	0.1
LNG		%	4.1	4.0	4.2	4.3	3.4
天然ガス		%	9.0	8.1	8.0	9.5	8.2
灯油		%	0.01	0.01	0.01	0.02	0.02
軽油		%	0.8	0.9	1.3	1.3	1.1
ガソリン		%	0.005	0.04	0.04	0.04	0.03
バイオマス		%	41.0	41.6	41.9	41.3	46.8
再生可能エネルギー※2		%	41.0	41.7	41.9	41.3	46.8

※1　自家発電(太陽光発電)を含む。 ※2　バイオマスボイラーや自家消費型太陽光発電、再生可能エネルギーメニューの電力によるエネルギー量を指す。

温室効果ガス

✔：第三者保証実施済

温室効果ガス排出量（Scope1+2）

	範囲	単位	2020	2021	2022	2023	2024
温室効果ガス排出量	グループ連結※1	千t-CO2	162.7	161.5 (151.2)※2	148.7 (145.1)※2	127.3※2	109.7※2
売上原単位	グループ連結	t-CO2/億円	81.7	72.3	65.0	60.5	50.7

※1　海外グループ拠点のうち、排出量の少ない一部拠点を除く。 ※2　SBT認定取得要件に準じた算定方法にて算出。

温室効果ガス排出量（Scope1+2+3）

	範囲	単位	2020	2021	2022	2023	2024
温室効果ガス排出量	グループ連結※1	千t-CO2	1926.5	2374.5 (2217.9)※2	2194.4 (2136.2)※2	1861.3※2	1446.5※2

※1　海外グループ拠点のうち、排出量の少ない一部拠点を除く。 ※2　SBT認定取得要件に準じた算定方法にて算出。

Scope1（直接排出）

		範囲	単位	2020	2021	2022	2023	2024
Scope1排出量※1	総量	グループ連結※3	千t-CO2	73.5	73.7 (73.5)※4	70.0 (70.0)※4	60.8※4	46.5※4
	CO2		千t-CO2	59.1	58.1	55.5	51.1	43.6
	CH4※2		千t-CO2	5.9	6.3	5.7	1.6	1.5
	N2O※2		千t-CO2	8.5	9.2	8.8	8.1	1.5
国内グループ排出量		国内グループ連結	千t-CO2	31.2	32.9	31.6	26.0	15.6
海外グループ排出量		海外グループ連結※3	千t-CO2	42.3	40.8	38.4	34.8	31.0

※1　6.5ガスのうち、PFCs、SF6、NF2については排出なし。HFCsについては、排出が微量（温対法報告対象量以下）のため非開示。 ※2　CO₂への換算に用いた地球温暖化係数（GWP）は環境省「算定・報告・公表制度における算定方法・排出係数」。 ※3　海外グループ拠点のうち、排出量の少ない一部拠点を除く。 ※4　SBT認定取得要件に準じた算定方法にて算出。

Scope2（間接排出）

	範囲	単位	2020	2021	2022	2023	2024
Scope2排出量　総量※1	グループ連結※2	千t-CO2	89.2	87.9 (77.6)※3	78.7 (75.1)※3	66.5※3	63.1※3
国内グループ排出量※1	国内グループ連結	千t-CO2	51.3	48.5	48.5	44.7	41.0
海外グループ排出量※1	海外グループ連結※2	千t-CO2	38.0	39.4	30.2	21.8	22.1

※1　電気事業者別の排出係数、送電グリッドごとの排出係数にて算出。一部海外拠点はIEAの排出係数を用いて算出。 ※2　海外グループ拠点のうち、排出量の少ない一部拠点を除く。 ※3　SBT認定取得要件に準じた算定方法にて算出。

Scope3　グループ連結※1※3

	範囲	単位	2020	2021	2022	2023	2024
Scope3排出量　総量	グループ連結※2	千t-CO2	1763.8	2212.9 (2066.8)※3	2045.7 (1991.1)※3	1734.0※3	1336.8※3
カテゴリ1 購入した製品・サービス	グループ連結※2	千t-CO2	897.6	1170.8	1049.5	965.6	706.4
カテゴリ2 資本財		千t-CO2	11.9	13.2	44.3	16.6	25.9
カテゴリ3 スコープ1、2に含まれない 燃料及びエネルギー関連活動		千t-CO2	39.4	41.0	37.5	33.7	31.4
カテゴリ4 輸送、配送（上流）		千t-CO2	250.2	326.9	269.9	222.9	193.7
カテゴリ5 事業から出る廃棄物		千t-CO2	4.6	5.1	4.6	4.8	5.1
カテゴリ6 出張		千t-CO2	0.5	0.5	0.5	0.5	0.5
カテゴリ7 雇用者の通勤		千t-CO2	1.3	1.5	1.3	1.3	1.3
カテゴリ8 リース資産（上流）		算定対象外
カテゴリ9 輸送、配送（下流）		千t-CO2	18.8	19.4	16.5	13.9	11.7
カテゴリ10 販売した製品の加工		千t-CO2	334.4	392.5	382.9	303.4	204.3
カテゴリ11 販売した製品の使用		千t-CO2	28.6	27.6	22.9	17.6	13.1
カテゴリ12 販売した製品の廃棄		千t-CO2	176.5	214.6	215.6	153.8	143.5
カテゴリ13 リース資産（下流）		算定対象外
カテゴリ14 フランチャイズ		算定対象外
カテゴリ15 投資		算定対象外

※1　環境省・経済産業省「サプライチェーンを通じた温室効果ガス排出量算定に関する基本ガイドライン」に準拠。 ※2　排出量が小さく、サプライチェーン排出量全体に与える影響が小さい拠点や活動については一部除外。 ※3　SBT認定取得要件に準じた算定方法にて算出。

大気汚染

	範囲	単位	2020	2021	2022	2023	2024
SOx排出量	国内グループ 生産拠点	t	46.2	40.6	37.8	44.9	35.9
NOx排出量		t	388.8	358.6	322.6	182.9	171.5
VOC排出量		t	166.7	189.4	177.5	161.5	141.0
ばいじん排出量		t	46.5	62.8	69.1	95.5	76.3

化学物質（PRTR制度対象物質）

	範囲	単位	2020	2021	2022	2023	2024
排出量・移動量	国内グループ 生産拠点	t	8.4	6.8	5.0	20.0 (7.3)※1	17.1 (8.0)※1
取扱量		t	557.2	500.9	566.8	980.5 (453.9)※1	591.0 (275.9)※1

※1　2023年4月よりPRTR制度対象物質の範囲が拡大されたため、2022年度対象物質量を併記。

水資源

		範囲	単位	2020	2021	2022	2023	2024
取水量	総量	グループ連結 生産拠点	千㎥	2552.8	2832.1	2765.3	2686.3	2601.5
	市水 （上水）	国内グループ 生産拠点	千㎥	69.6	70.5	70.5	72.6	76.2
		海外グループ 生産拠点	千㎥	348.8	570.0	546.5	572.4	547.9
	市水 （工業用水）	国内グループ 生産拠点	千㎥	1569.3	1609.7	1628.8	1544.8	1467.6
		海外グループ 生産拠点	千㎥	1.1	1.5	1.6	1.2	1.4
	地下水	国内グループ 生産拠点	千㎥	155.4	174.7	135.4	148.9	150.4
		海外グループ 生産拠点	千㎥	232.8	225.7	209.7	160.4	181.5
	地表水 （河川/湖沼）	国内グループ 生産拠点	千㎥	4.6	4.2	3.3	2.2	0.01
		海外グループ 生産拠点	千㎥	171.3	175.9	169.7	183.9	176.4
	海水・半塩水	国内グループ 生産拠点	千㎥	0	0	0	0	0
		海外グループ 生産拠点	千㎥	0	0	0	0	0
	雨水	国内グループ 生産拠点	千㎥	0	0	0	0	0
		海外グループ 生産拠点	千㎥	0	0	0	0	0
	他の組織 からの排水	国内グループ 生産拠点	千㎥	0	0	0	0	0
		海外グループ 生産拠点	千㎥	0	0	0	0	0
排水量	総量	グループ連結 生産拠点	千㎥	1698.3	1770.1	1690.9	1683.7	1673.7
	河川・湖沼・海 （公共用水域）	国内グループ 生産拠点	千㎥	1317.0	1397.1	1342.2	1357.3	1323.8
		海外グループ 生産拠点	千㎥	91.6	88.4	32.7	34.9	36.5
	下水道	国内グループ 生産拠点	千㎥	14.3	10.7	13.4	11.0	22.8
		海外グループ 生産拠点	千㎥	20.9	20.2	41.8	34.5	45.5
	地下水	国内グループ 生産拠点	千㎥	0	0	0	0	0
		海外グループ 生産拠点	千㎥	254.0	253.0	260.9	246.0	245.1
	他の組織 への排水	国内グループ 生産拠点	千㎥	0	0	0.6	0	0
		海外グループ 生産拠点	千㎥	-	0	0	0	0
水域への排出	COD	国内グループ 生産拠点	t	26.9	32.5	29.7	28.8	25.7

輸送時の環境負荷

	範囲	単位	2020	2021	2022	2023	2024
CO2排出量	大建工業（株）	千t-CO2	25.5	28.0	26.1	25.7	23.8
CO2排出原単位		t-CO2/百万トンキロ	125.7	125.1	125.4	137.4	143.6
モーダルシフト率		%	22.7	21.2	20.2	18.5	16.3

環境マネジメントシステム

	範囲	単位	2024
ISO14001 取得拠点※1	グループ連結 生産拠点	拠点	15 （内訳：国内11、海外4）
ISO14001 取得率※1※2		%	78.9

※1　事業所ごとの範囲については、JTCCMのWEBサイト内マネジメント認証組織リストをご確認ください。 ※2　対象：グループ連結生産拠点（国内13拠点、海外6拠点の計19拠点）

環境配慮製品売上高

	範囲	単位	2020	2021	2022	2023	2024
エコマーク認定商品 売上高※1	グループ連結	億円	70.9	69.3	67.3	62.1	56.7

※1　エコマーク認定期間（契約日に基づく１年間）ごとの集計。

環境会計

	範囲	単位	2020	2021	2022	2023	2024
投資額	国内グループ連結	百万円	176.0	50.9	151.2	96.1	150.4
費用額		百万円	717.7	1050.8	1721.2	1407.2	943.9

コンプライアンス

	範囲	単位	2020	2021	2022	2023	2024
環境違反件数※1	グループ連結	件	0	0	0	1	0

※1　環境違反とは行政指導や罰金を伴う水、大気、廃棄物等に関する違反。2021年度より海外グループも開示範囲としている。

マテリアルバランス

国内グループ生産拠点　マテリアルバランス

			単位	2020	2021	2022	2023	2024
INPUT	エネルギー 投入量	総量	千GJ	2666.5	2711.2	2559.3	2133.8	2069.9
		電力※1	千MWh	97.6	99.2	95.0	87.0	82.5
		重油	千㎘	1.2	1.3	1.2	1.0	0.6
		LNG	千N㎥	6963.3	7042.8	6800.1	5682.9	4526.9
		バイオマス	千t	92.4	93.7	87.1	80.8	81.4
	資源 投入量	総量	千t	317.0	340.8	333.2	314.0	323.5
		木質材料※2	千t	201.3	218.5	214.3	211.8	241.9
		うち再生資源※2	千t	137.6	151.7	147.9	144.8	178.9
		無機原料	千t	69.3	73.4	70.1	57.5	42.1
		うち再生資源	千t	31.3	32.8	31.9	26.9	20.9
		副資材	千t	36.0	38.0	38.0	33.5	28.5
		PRTR対象 化学物質	t	557.2	500.9	566.8	980.5 (453.9)※3	591.0 (275.9)※3
	水資源 投入量	総量	千㎥	1798.9	1859.1	1837.9	1768.4	1694.3
		市水（上水）	千㎥	69.6	70.5	70.5	72.5	76.2
		市水（工業用水）	千㎥	1569.3	1609.7	1628.8	1544.8	1467.6
		地下水	千㎥	155.4	174.7	135.4	148.9	150.4
		地表水 （河川／湖沼）	千㎥	4.6	4.2	3.3	2.2	0.01
工場内 リサイクル	原料		千t	15.3	15.8	15.3	12.8	10.2
	水		千㎥	217.9	216.8	196.3	180.0	181.7
製品	総製品生産量	総量	千t	313.7	326.2	310.8	333.5	336.0
		エコマーク製品	千t	74.1	76.0	71.0	64.2	59.8
OUTPUT	温室効果ガス 排出量	総量	千t-CO2	81.4	79.8	78.2	68.8	54.5
		CO2	千t-CO2	70.7	68.5	67.3	60.6	53.3
		CH4	千t-CO2	2.5	2.5	2.4	0.7	0.6
		N2O	千t-CO2	8.2	8.8	8.4	7.5	0.6
	大気環境負荷	SOx	t	46.2	40.6	37.8	34.3	35.4
		NOx	t	388.8	358.6	322.6	184.7	171.5
		VOC	t	166.7	189.4	177.5	161.5	141.0
		ばいじん	t	46.5	62.8	69.1	95.5	76.3
	PRTR 排出量・移動量	総量	t	8.4	6.8	5.0	19.0 (7.3)※3	17.1 (8.0)※3
		大気へ	t	5.9	4.4	3.7	18.7 (7.0)※3	17.1 (8.0)※3
		水域へ	t	0	0	0	0	0
		リサイクル	t	2.3	2.3	1.3	0.3 (0.3)※3	0
		廃棄処理	t	0.1	0.1	0.02	0	0
	廃棄物等 社外排出量	総量	千t	12.5	15.0	13.7	13.5	16.8
		産業廃棄物	千t	12.4	14.9	13.6	13.4	16.7
		特別管理 産業廃棄物	千t	0.09	0.09	0.08	0.08	0.09
		一般廃棄物	千t	0.03	0.06	0.04	0.04	0.03
	排水量	総量	千㎥	1331.4	1408.3	1355.6	1368.3	1346.6
		河川・湖沼・海 （公共用水域）	千㎥	1317.0	1397.1	1342.2	1357.3	1323.8
		下水道	千㎥	14.3	10.7	13.4	11.0	22.8
		COD	t	26.9	32.5	29.7	28.8	25.7

※1　自家発電(太陽光発電)を含む。 ※2　グループ内の仕入を含む延べ調達量。 ※3　2023年4月よりPRTR制度対象物質の範囲が拡大されたため、2022年度対象物質量を併記。

2024年度国内グループ事業別　マテリアルバランス

事業区分	素材事業	建材事業
		住宅機器	木質内装建材
集計対象の国内生産拠点	岡山工場 高萩工場 （株）ダイタック 会津大建加工（株） エコテクノ（株） 日南大建（株）	井波工場 富山住機（株） （株）スタッフ	三重工場 （株）ダイウッド （株）ダイフィット セトウチ化工（株）

			単位	合計	内訳
					素材	住宅機器	木質内装 建材
INPUT	エネルギー 投入量	総量	千GJ （熱量換算）	2,070	1,651	126	293
		電力※1	千MWh	83	57	8	17
		重油	千㎘	0.6	0.5	0.03	0.1
		LNG	千N㎥	4,527	4,527	0	0
		バイオマス	千t	81	69	3	9
	資源 投入量	総量	千t	323.5	157.8	48.8	116.9
		木質材料※2	千t	241.9	98.2	41.0	102.7
		うち再生資源※2	千t	178.9	96.2	36.7	45.9
		無機原料	千t	42.1	41.1	0.2	0.8
		うち再生資源	千t	20.9	20.9	0	0
		副資材	千t	28.5	17.9	2.5	8.1
		PRTR対象 化学物質	t	591.0 (275.9)※1	490.3 (209.2)※1	14.4 (12.8)※1	86.2 (53.8)※1
	水資源 投入量	総量	千㎥	1694.3	1519.0	125.3	50.0
		市水（上水）	千㎥	76.2	15.7	10.5	50.0
		市水（工業用水）	千㎥	1467.6	1467.6	0	0
		地下水	千㎥	150.4	35.7	114.7	0
		地表水 （河川／湖沼）	千㎥	0.01	0	0.01	0
工場内 リサイクル	原料		千t	10.2	10.2	0	0
	水		千㎥	181.7	180.0	1.6	0.1
製品	総製品生産量	総量	千t	336.0	163.4	41.5	131.1
		エコマーク製品	千t	59.8	59.8	0	0
OUTPUT	温室効果ガス 排出量	総量	千t-CO2	54.5	42.0	4.3	8.2
		CO2	千t-CO2	53.3	41.0	4.3	8.1
		CH4	千t-CO2	0.6	0.5	0.03	0.07
		N2O	千t-CO2	0.6	0.5	0.03	0.06
	大気環境負荷	SOx	t	35.4	33.6	0.3	1.5
		NOx	t	171.5	119.9	15.7	35.9
		VOC	t	141.0	60.1	19.2	61.6
		ばいじん	t	76.3	42.9	0.7	32.8
	PRTR 排出量・移動量	総量	t	17.1 (8.0)※2	5.6 (2.5)※2	6.8 (5.4)※2	4.8 (0.1)※2
		大気へ	t	17.1 (8.0)※2	5.6 (2.5)※2	6.8 (5.4)※2	4.8 (0.1)※2
		水域へ	t	0	0	0	0
		リサイクル	t	0	0	0	0
		廃棄処理	t	0	0	0	0
	廃棄物 社外排出量	総量	千t	16.8	13.6	1.6	1.5
		産業廃棄物	千t	16.7	13.6	1.6	1.5
		特別管理 産業廃棄物	千t	0.1	0.0004	0.03	0.06
		一般廃棄物	千t	0.03	0.03	0	0.01
	排水量	総量	千㎥	1346.6	1207.3	125.3	14.1
		河川・湖沼・海 （公共用水域）	千㎥	1323.8	1206.8	102.9	14.1
		下水道	千㎥	22.8	0.4	22.4	0
		COD	t	25.7	25.7	0	0.02

※1　自家発電（太陽光発電）を含む。 ※2　グループ内の仕入を含む延べ調達量。 ※3　2023年4月よりPRTR制度対象物質の範囲が拡大されたため、2022年度対象物質量を併記。

方針

製品の品質と安全	製品の安全に関する基本方針
公正な取引	DAIKEN 調達方針
	DAIKEN CSR調達基準
人財活用	DAIKEN ダイバーシティ推進方針
	DAIKEN 働き方改革推進方針
	DAIKEN 人財育成方針
	DAIKEN 健康経営方針
	DAIKEN 労働安全衛生方針
人権	DAIKEN 人権方針
地域との共生	DAIKEN 社会貢献活動方針

従業員数

		範囲	単位	2020	2021	2022	2023	2024
従業員数 （連結）		グループ連結	人	3,852	3,965	3,564	3,627	3,689
日本		グループ連結	人	2,449	2,461	2,446	2,544	2,551
海外		グループ連結	人	1,403	1,504	1,118	1,083	1,138
従業員数 （単体）		大建工業（株）	人	1,770	1,780	1,754	1,798	1,829
女性		大建工業（株）	人	417	431	429	457	466
男性		大建工業（株）	人	1,353	1,349	1,325	1,341	1,363
女性比率		大建工業（株）	％	23.6	24.2	24.5	25.4	25.5
平均年齢		大建工業（株）	歳	41.6	41.9	42.1	42.4	42.6
女性		大建工業（株）	歳	38.8	39.2	39.5	37.5	39.7
男性		大建工業（株）	歳	42.4	42.8	43.0	43.9	43.7
平均勤続年数		大建工業（株）	年	17.6	17.7	17.7	17.8	18
女性		大建工業（株）	年	11.4	11.7	12.1	11.9	12.3
男性		大建工業（株）	年	19.4	19.6	19.5	19.7	19.9
自己都合離職率 （正社員）		大建工業（株）	%	1.3	2.3	2.6	2.8	2.6
正社員 登用人数		大建工業（株）	人	9	13	11	11	8
女性採用比率		大建工業（株）	人	29	32.6	30.2	37.9	37
男女間賃金差異		大建工業（株）	％	-	-	59.7	62.0	65.2
うち正社員		大建工業（株）	％	-	-	66.0	67.0	69.4
うち非正規雇用労働者		大建工業（株）	％	-	-	74.2	72.2	74.4

新卒採用

		範囲	単位	2020	2021	2022	2023	2024
大卒計		大建工業（株）	人	33	29	29	36	33
女性		大建工業（株）	人	14	14	13	19	16
男性		大建工業（株）	人	19	15	16	17	17

入社者定着状況

		範囲	単位	2020	2021	2022	2023	2024
3年前 新卒入社人数		大建工業（株）	人	59	52	69	43	43
当年度 在籍人数		大建工業（株）	人	47	44	58	38	32
入社3年後 在籍率		大建工業（株）	％	79.7	84.6	84.1	88.4	74.4

女性管理職比率

		範囲	単位	2020	2021	2022	2023	2024
管理職 （課長相当職以上）		大建工業（株）	人	494	490	474	476	466
女性		大建工業（株）	人	8	8	9	11	13
男性		大建工業（株）	人	486	482	465	465	453
女性比率		大建工業（株）	％	1.6	1.6	1.9	2.3	2.8
管理職うち 部長職以上		大建工業（株）	人	61	60	57	66	68
女性		大建工業（株）	人	2	1	2	2	2
男性		大建工業（株）	人	59	59	55	64	66
女性比率		大建工業（株）	％	3.3	1.7	3.5	3.0	3.0

人財育成

	範囲	単位	2020	2021	2022	2023	2024
総研修時間	大建工業（株）	時間	8,928	9,432	17,376	12,864	11,664
一人あたりの研修時間（正社員）	大建工業（株）	時間	5	5	10	8	6
総研修費用	大建工業（株）	千円	18,000	28,000	43,000	47,000	38,797
一人あたりの研修費用（正社員）	大建工業（株）	千円	12	18	28	30	21

※ 研修内容は、人財開発担当部門が主催する年次及び階層、職種別研修。（e-learningは除く）

産児・育児・介護

		範囲	単位	2020	2021	2022	2023	2024
産休取得者数		大建工業（株）	人	10	15	11	19	12
育休取得者数		大建工業（株）	人	17	37	30	40	34
男性		大建工業（株）	人	7	24	16	26	19
女性		大建工業（株）	人	10	13	14	14	15
育休復帰人数		大建工業（株）	人	15	31	26	36	21
育休復帰率		大建工業（株）	％	100	100	100	100	100
育児短時間勤務 利用者数		大建工業（株）	人	24	37	22	28	38
介護休暇 取得者数		大建工業（株）	人	0	1	2	0	0

年次有給休暇

		範囲	単位	2020	2021	2022	2023	2024
有給休暇 付与日数		大建工業（株）	日	18.4	18.4	18.5	18.4	18.0
有給休暇 取得日数		大建工業（株）	日	11.8	11.0	11.3	12.6	12.5
有給休暇 取得率		大建工業（株）	％	65.8	61.4	62.8	70.7	72.0

※ 当社では時間単位の年次有給休暇を認めており、有給休暇取得率は時間単位休暇を含めている。

障がい者の雇用率

		範囲	単位	2020	2021	2022	2023	2024
障がい者の 雇用率		大建工業（株）	％	2.0	2.1	2.6	2.4	2.5

CSR調達

		範囲	単位	2020	2021	2022	2023	2024
CSR調達調査実施率		グループ連結※	％	100	98	84	※2	83

※ 2021年度以前は国内グループ連結実績。2022年度より国内及び海外を合わせたグループ連結実績。 ※ 調査票改定中のため調査未実施。

労働安全

		範囲	単位	2020	2021	2022	2023	2024
労働災害度数率※1 （従業員）		国内グループ生産拠点	-	1.65	2.46	1.24	1.28	0.41
労働災害度数率※1 （請負業者）		国内グループ生産拠点	-	-	-	4.98	12.96	2.83
労働災害強度率※1 （従業員）		国内グループ生産拠点	-	0.02	0.04	0.03	0.01	0
労働災害強度率※1 （請負業者）		国内グループ生産拠点	-	-	-	0.02	0.22	0.12
工場相互安全診断実施率		国内グループ生産拠点	％	100	※2	100	100	100
労働災害死亡者数 （従業員）		大建工業（株）	人	0	0	0	0	0
労働災害死亡者数 （請負業者）		大建工業（株）	人	0	0	0	0	0

※1　厚生労働省「労働災害動向調査」の算出方法に基づく。 ※2　コロナ禍により工場現場訪問による診断は中止となるも安全管理者によるオンラインでの情報共有を強化。

従業員満足度

		範囲	単位	2020	2021	2022	2023	2024
従業員満足度※1		国内グループ連結※2	pt	56.7	54.6	54.4	57.4	57.3

※1　従業員のやりがい、職場の働きやすさなどを評価軸とした調査に基づく当社独自指標。

方針

コンプライアンス行動規範

DAIKEN 調達方針

DAIKEN CSR調達基準

役員数・取締役会等

2021年6月より当社は監査等委員会設置会社に移行しました。

		範囲	単位	2020	2021	2022	2023	2024
取締役数※1		大建工業（株）	人	8	9	9	9	8
うち社外※1		大建工業（株）	人	3	3	3	3	2
うち女性※1		大建工業（株）	人	0	1	1	1	0
うち外国人※1		大建工業（株）	人	0	0	0	0	0
監査役※1		大建工業（株）	人	4	-	-	-	3
監査等委員※1		大建工業（株）	人	-	5	5	5	5
取締役会開催		大建工業（株）	回	12	13	15	16	10
社外取締役 出席率		大建工業（株）	％	100	100	98	98	90
監査役会開催		大建工業（株）	回	13	4	-	-	-
監査等委員会開催		大建工業（株）	回	-	10	14	12	3
監査役協議会開催		大建工業（株）	回	-	-	-	-	11
社外監査役 出席率		大建工業（株）	％	96	100	-	-	91
社外取締役監査等委員 出席率		大建工業（株）	％	-	100	95	100	100
役員報酬		大建工業（株）	百万円	252	205	206	230	245
うち社外		大建工業（株）	百万円	19	5	0	0	0
監査役報酬		大建工業（株）	百万円	51	12	0	0	37
監査等委員報酬		大建工業（株）	百万円	-	69	84	73	18
うち社外		大建工業（株）	百万円	10	35	36	25	6
合計		大建工業（株）	百万円	303	288	291	303	300
うち社外		大建工業（株）	百万円	30	42	36	25	6

※1 人数は各年度6月末時点。 ※2 機関の移行について
2021年6月～監査等委員会設置会社に移行
2024年6月～監査役設置会社に移行 ※3 監査役協議会は、監査役設置会社への移行に伴い2024年6月より複数の監査役による監査業務の実効性、充実性の向上を図るために設置した会議体です。

コンプライアンス

		範囲	単位	2020	2021	2022	2023	2024
コンプライアンス 研修参加者数		国内グループ連結	延べ人数	1,471	3,951	2,107	3,317	7,711※
内部通報件数		国内グループ連結	件	8	12	15	17	22

※ 研修スケジュール変更のため延べ人数が増加。