人財価値の最大化:人財育成
人財育成
DAIKENグループでは、成長戦略を加速させ、持続的な企業価値向上を実現するためには、自律型人財の育成が不可欠との考えのもと、さまざまな知識や技能の習得を目的とした教育・研修を、年次や階層、職種別に体系立てて実施しています。
方針
DAIKEN 人財育成方針
DAIKENグループは、「人財」こそが最大の財産と捉え、「挑戦する心」「探求する心」「成し遂げる心」をもった自律型人財の育成を図ります。
- 1. 学ぶ機会の提供
- 事業活動を通じてステークホルダーの期待に応え、社会に貢献できるよう、グループ従業員に対して、学び、成長する機会を積極的に提供します。
- 2. キャリア形成の支援
- 一人ひとりの個性を尊重し、中長期的な視野でのキャリア形成を支援します。
- 3. OJT活性化と自ら学ぶ風土の形成
- 自ら磨き続け、周囲の意欲を高めて、共に成長できる組織風土を醸成します。
DAIKENグループにおける人財育成の基本的な考え方
DAIKENグループでは、成長戦略を加速させ、持続的な企業価値向上を実現するために、グループ行動指針に掲げる「挑戦する心」「探求する心」「成し遂げる心」を持った自律型人財を育成してまいります。そのために「OFF-JT(職場外教育)」、「OJT(職場内教育)」、「自己啓発」の3つの要素に加え、個人の成長に必要な「キャリア形成」の視点を加え、人財育成に取り組みます。
OJT(職場内教育)
人財育成には、職場内教育も重要な要素と考えております。特に新入社員は「OJTリーダー制度」を設け、職場配属後にいち早く必要な知識や行動を習得できるよう、選任されたOJTリーダーがフォローしています。
また、目標管理制度(人事評価制度)を設け、人財育成を連動させることで育成状況を定期的に確認し、さらなる成長を促すマネジメントを行っています。各組織で上司と部下による目標設定面談とフィードバック面談を半期ごとに定期的に実施し、育成のポイントについて両者で共通認識を持つことで、個人の成長と組織の活性化の実現を目指します。
OFF-JT(職場外教育)
新入社員から管理職、経営層まで、各階層で求められる役割や必要な知識・能力を学ぶ「階層別研修」に加え、営業系社員や製造技術系社員がノウハウやスキルを学ぶ「職種別研修」、また人的資本経営に基づく「戦略的人財育成研修」など、幅広い教育機会と研修体系を設けています。
自己啓発支援
従業員各自の業務内容やニーズに合わせたスキルアップを促進するため、通信教育講座や英語レッスン講座を開講し、従業員が自主的に学習できる環境整備を行っています。また、希望者を対象に外部のビジネススクールに派遣し、ビジネススキルや経営スキルを学ぶための支援を行っています。
特に若手社員には能力開発を目的とした自己啓発手当を支給し、自ら主体的に学ぶ姿勢を支援しています。
キャリア形成
従業員のキャリア形成を支援するため、以下のような制度を設けています。
- キャリア開発に関する自己申告制度を年1回実施
従業員の職務の現状を把握しながらキャリア開発を図り、個人の能力向上や組織全体の異動の流動性を促進しています。 - 業務目標の設定や定期的な振り返りを行う人事考課面談を年4回実施
目標
中期経営計画の中で進めるべき取り組みをESGの視点で「ESG目標」として整理しています。そのテーマの1つとして「人財戦略」を掲げ、以下の目標に取り組んできました。
- 3年以内離職率:15%以内
- 若手社員キャリアプラン研修受講率:100%
- 重点市場強化プログラム受講率:50%
- マネジメントスキル研修受講率:80%
※2026年度以降は「DAIKEN サステナビリティ・アクションプラン2035」に引き継ぎます。
主な研修体系
DAIKENグループでは成長戦略を加速させ、持続的な企業価値向上を実現するためには、自律型人財の育成が不可欠との考えています。
まざまな知識や技能の習得を目的とした研修を、階層・スキル・職種別に体系化して設定しています。
主な研修事例
若手社員の育成・フォローの強化
次世代を担う若手社員の成長を企業の原動力と位置づけています。
通常業務では意識することが難しい、自身の仕事の取り組み方や自己課題についてはOFF-JTでの育成を強化しています。基礎となるビジネススキルを身につけるテーマのほか、自身のキャリアについて考える機会を設定しています。
デジタル推進者研修
職場の「あるべき姿」と現状のギャップを特定し、課題を抽出した上で、デジタルで解決するためのアイデアを考え、プロジェクトとして立案できる力を養う研修です。講義や演習・実践を通じて、業務改善を推進するデジタル人財を目指します。
マネジメント層の育成強化
ダイバーシティ推進や働き方改革など、人財価値の最大化を支えるテーマへの理解を深め、意識改革を促進します。
その実現に向けて、環境変化に柔軟に対応できるマネジメント力の強化を目指します。
必要なスキルや知識を身につけるとともに、多様な人財を活かす視点を養います。






