		範囲	単位	2019	2020	2021	2022	2023
国内グループ	総量	国内グループ生産拠点	千t	348	317	341	333	314
	木質材料		千t	221	201	219	214	212
	うち再生資源		千t	143	138	152	148	145
	無機材料		千t	77	69	73	70	58
	うち再生資源		千t	35	31	33	32	27
	副資材		千t	39	36	38	38	33
	梱包資材		千t	11	10	11	11	11
海外グループ	総量	海外グループ生産拠点※1	千t	-	1,704	1,707	1,504	1,398
	木質材料		千t	-	1,579	1,565	1,391	1,310
	うち再生資源		千t	-	1,055	1,077	1,049	838
	無機材料		千t	-	0	0	0	0
	うち再生資源		千t	-	0	0	0	0
	副資材		千t	-	112	129	109	86
	梱包資材		千t	-	12	13	4	1

※1　2020年度より海外グループ生産拠点のデータを開示。

廃棄物等

	範囲	単位	2019	2020	2021	2022	2023
廃棄物等発生量　総量	国内グループ生産拠点	千t	47.5	43.7	47.1	45.8	42.4
	海外グループ生産拠点※1	千t	-	126.5	163.4	130.4	107.9
	グループ連結生産拠点※2	千t	47.5	170.2	210.5	176.2	150.3

※1　2020年度より海外グループ生産拠点のデータを開示。 ※2　2019年度は国内グループ生産拠点のみの実績。2020年度以降は国内グループ生産拠点と海外グループ生産拠点を合わせたグループ連結生産拠点の実績。

有害廃棄物/非有害廃棄物

	範囲	単位	2019	2020	2021	2022	2023
有害廃棄物発生量※1	国内グループ生産拠点	t	124.5	93.3	88.5	78.1	79.4
非有害廃棄物発生量	国内グループ生産拠点	t	42874.5	39749.9	43349.5	41506.4	38363.6

※1　日本における特別管理産業廃棄物の発生量。

処理区分別

		範囲	単位	2019	2020	2021	2022	2023
再資源化	有価物	国内グループ生産拠点	千t	4.5	3.8	4.4	4.2	4.0
		海外グループ生産拠点※1	千t	-	16.2	41.9	18.3	9.2
		グループ連結生産拠点※2	千t	4.5	20.0	46.3	22.5	13.2
	マテリアルリサイクル	国内グループ生産拠点	千t	25.8	23.3	25.6	24.7	21.0
		海外グループ生産拠点※1	千t	-	13.5	14.1	12.3	9.1
		グループ連結生産拠点※2	千t	25.8	36.7	39.7	37.0	30.1
	サーマルリサイクル	国内グループ生産拠点	千t	12.7	12.8	13.2	12.8	10.0
		海外グループ生産拠点※1	千t	-	90.0	97.4	90.3	82.6
		グループ連結生産拠点※2	千t	12.7	102.8	110.7	103.1	92.6
	再資源化　総量	グループ連結生産拠点※2	千t	43.0	159.5	196.7	162.6	135.9
	再資源化率	グループ連結生産拠点※2	%	90.5	93.7	93.4	92.3	90.4
単純焼却	単純焼却量	国内グループ生産拠点	千t	1.1	1.2	1.2	1.5	4.9
		海外グループ生産拠点※1	千t	-	0.5	0.8	0.3	0.2
		グループ連結生産拠点※2	千t	1.1	1.6	2.0	1.8	5.1
	単純焼却率	グループ連結生産拠点※2	%	2.2	1.0	0.9	1.0	3.4
最終処分	最終埋立処分量	国内グループ生産拠点	千t	3.4	2.6	2.7	2.6	2.6
		海外グループ生産拠点※1	千t	-	6.5	9.1	9.2	6.8
		グループ連結生産拠点※2	千t	3.4	9.0	11.8	11.8	9.4
	最終埋立処分率	グループ連結生産拠点※2	%	7.2	5.3	5.6	6.7	6.2

エネルギー

エネルギー投入量

		範囲	単位	2019	2020	2021	2022	2023
エネルギー投入量※1 総量		グループ連結※2	千GJ	2,938	7,723	7,953	7,233	5,978
売上原単位		グループ連結	千GJ/億円	-	3.9	3.6	3.2	2.8
再生可能エネルギー割合		国内グループ生産拠点	%	50	50	50	49	50
再生可能エネルギー割合		海外グループ生産拠点※3	%	-	36	37 (39)※5	38 (39)※5	36※5
国内グループ	電力※4	国内グループ生産拠点	千MWh	106	98	99	95	87
	重油		千㎘	1.4	1.2	1.3	1.2	1.0
	LPG		t	54	68	82	63	63
	LNG		千N㎥	7,757	6,963	7,043	6,800	5,683
	天然ガス		㎥	0	0	0	0	0
	灯油		千㎘	0.03	0.02	0.02	0.03	0.03
	軽油		千㎘	0.5	0.5	0.5	0.5	0.5
	ガソリン		千㎘	0.01	0.01	0.02	0.02	0.02
	バイオマス		千t	101	92	94	87	81
海外グループ	電力※4	海外グループ生産拠点※3	千MWh	-	252	263	227	207
	重油		千㎘	-	0	0	0	0
	LPG		t	-	134	127	91	75
	LNG		千N㎥	-	0	0	0	0
	天然ガス		千㎥	-	15,946	14,827	13,256	13,046
	灯油		千㎘	-	0	0	0	0
	軽油		千㎘	-	1.1	1.3	1.9	1.5
	ガソリン		千㎘	-	0	0	0	0
	バイオマス		千t	-	127	135	122	105

※1　エネルギー投入量は「省エネ法」で規定されたエネルギー換算係数を用いて算出。 ※2　2019年度は国内グループのみの実績。2020年度より海外グループの実績を追加。（投入量の少ない一部拠点を除く） ※3　2020年度より海外グループ生産拠点のデータを開示。 ※4　自家発電(太陽光発電)を含む。 ※5　SBT認定取得要件に準じた算定方法にて算出。

使用エネルギー割合

	範囲	単位	2019	2020	2021	2022	2023
電力	グループ連結生産拠点※1	%	35.5	44.4	44.5	43.7	42.8
重油		%	1.9	0.6	0.7	0.7	0.6
LPG		%	0.1	0.1	0.1	0.1	0.1
LNG		%	11.9	4.1	4.0	4.2	4.3
天然ガス		%	0.0	9.0	8.1	8.0	9.6
灯油		%	0.0	0.0	0.0	0.0	0.0
軽油		%	0.7	0.8	0.9	1.3	1.3
ガソリン		%	0.0	0.0	0.0	0.0	0.0
再生可能エネルギー※2		%	49.8	41.0	41.7	41.9	41.9

※1　2019年度は国内グループ生産拠点のみの実績。2020年度以降は国内グループ生産拠点と海外グループ生産拠点を合わせたグループ連結生産拠点の実績。 ※2　バイオマスボイラーや自家消費型太陽光発電によるエネルギー量を指す。

温室効果ガス

✔：第三者保証実施済

温室効果ガス排出量（Scope1+2）

	範囲	単位	2019	2020	2021	2022	2023
温室効果ガス排出量	グループ連結※1	千t-CO₂	91.1	162.7	161.5 (151.2)※2	148.7 (145.1)※2	127.3※2
売上原単位	グループ連結	t-CO₂/億円	-	81.7	72.3	65.0	60.5

※1　2019年度は国内グループのみの実績。2020年度より海外グループの実績を追加しているが、排出量の少ない一部拠点を除く。 ※2　SBT認定取得要件に準じた算定方法にて算出。

温室効果ガス排出量（Scope1+2+3）

	範囲	単位	2019	2020	2021	2022	2023
温室効果ガス排出量	グループ連結※1	千t-CO₂	1,211.8	1,926.5	2,374.5 (2,217.9)※2	2,194.4 (2,136.2)※2	1,861.3※2

Scope1（直接排出）

		範囲	単位	2019	2020	2021	2022	2023
Scope1排出量※1	総量	グループ連結※3	千t-CO₂	35.4	73.5	73.7 (73.5)※5	70.0 (70.0)※5	60.8※5
	CO₂		千t-CO₂	22.9	59.1	58.1	55.5	51.1
	CH₄※2		千t-CO₂	2.7	5.9	6.3	5.7	1.6
	N₂O※2		千t-CO₂	9.8	8.5	9.2	8.8	8.1
国内グループ排出量		国内グループ連結	千t-CO₂	35.4	31.2	32.9	31.6	26.0
海外グループ排出量		海外グループ連結※4	千t-CO₂	-	42.3	40.8	38.4	34.8

※1　6.5ガスのうち、PFCs、SF6、NF2については排出なし。HFCsについては、排出が微量（温対法報告対象量以下）のため非開示。 ※2　CO₂への換算に用いた地球温暖化係数（GWP）は環境省「算定・報告・公表制度における算定方法・排出係数」。 ※3　2019年度は国内グループのみの実績。2020年度より海外グループの実績を追加しているが、排出量の少ない一部拠点を除く。 ※4　海外グループ拠点のうち、排出量の少ない一部拠点を除く。 ※5　SBT認定取得要件に準じた算定方法にて算出。

Scope2（間接排出）

	範囲	単位	2019	2020	2021	2022	2023
Scope2排出量　総量	グループ連結※1	千t-CO₂	55.7	89.2	87.9 (77.6)※3	78.7 (75.1)※3	66.5※3
国内グループ排出量	国内グループ連結	千t-CO₂	55.7	51.3	48.5	48.5	44.7
海外グループ排出量	海外グループ連結※2	千t-CO₂	-	38.0	39.4	30.2	21.8

※1　2019年度は国内グループのみの実績。2020年度より海外グループの実績を追加しているが、排出量の少ない一部拠点を除く。 ※2　海外グループ拠点のうち、排出量の少ない一部拠点を除く。 ※3　SBT認定取得要件に準じた算定方法にて算出。

Scope3　グループ連結※1※3

	範囲	単位	2020	2021	2022	2023
Scope3排出量　総量	グループ連結※2	千t-CO₂	1,763.8	2,212.9 (2,066.8)※3	2,045.7 (1,991.1)※3	1,734.0※3
カテゴリ1 購入した製品・サービス	グループ連結※2	千t-CO₂	897.6	1,170.8	1,049.5	965.6
カテゴリ2 資本財		千t-CO₂	11.9	13.2	44.3	16.6
カテゴリ3 スコープ1、2に含まれない燃料及びエネルギー関連活動		千t-CO₂	39.4	41.0	37.5	33.7
カテゴリ4 輸送、配送（上流）		千t-CO₂	250.2	326.9	269.9	222.9
カテゴリ5 事業から出る廃棄物		千t-CO₂	4.6	5.1	4.6	4.8
カテゴリ6 出張		千t-CO₂	0.5	0.5	0.5	0.5
カテゴリ7 雇用者の通勤		千t-CO₂	1.3	1.5	1.3	1.3
カテゴリ8 リース資産（上流）		算定対象外
カテゴリ9 輸送、配送（下流）		千t-CO₂	18.8	19.4	16.5	13.9
カテゴリ10 販売した製品の加工		千t-CO₂	334.4	392.5	382.9	303.4
カテゴリ11 販売した製品の使用		千t-CO₂	28.6	27.6	22.9	17.6
カテゴリ12 販売した製品の廃棄		千t-CO₂	176.5	214.6	215.6	153.8
カテゴリ13 リース資産（下流）		算定対象外
カテゴリ14 フランチャイズ		算定対象外
カテゴリ15 投資		算定対象外

※1　環境省・経済産業省「サプライチェーンを通じた温室効果ガス排出量算定に関する基本ガイドライン」に準拠。 ※2　排出量が小さく、サプライチェーン排出量全体に与える影響が小さい拠点や活動については一部除外。 ※3　SBT認定取得要件に準じた算定方法にて算出。

大気汚染

	範囲	単位	2019	2020	2021	2022	2023
SOx排出量	国内グループ生産拠点	t	43	46	41	38	45
NOx排出量		t	376	389	359	323	183
VOC排出量		t	170	167	189	178	162
ばいじん排出量		t	74	46	63	69	96

化学物質（PRTR制度対象物質）

	範囲	単位	2019	2020	2021	2022	2023
排出量・移動量	国内グループ生産拠点	t	16	8	7	5	20 (7)※1
取扱量	国内グループ生産拠点	t	650	557	501	567	981 (454)※1

※1　2023年4月よりPRTR制度対象物質の範囲が拡大されたため、2022年度対象物質量を併記。

水資源

		範囲	単位	2019	2020	2021	2022	2023
取水量	総量	グループ連結生産拠点※1	千㎥	1,865	2,553	2,832	2,765	2,687
	市水（上水）	国内グループ生産拠点	千㎥	69	70	70	70	73
	市水（上水）	海外グループ生産拠点※2	千㎥	-	349	570	547	572
	市水（工業用水）	国内グループ生産拠点	千㎥	1,669	1,569	1,610	1,629	1,545
	市水（工業用水）	海外グループ生産拠点※2	千㎥	-	1	1	2	1
	地下水	国内グループ生産拠点	千㎥	127	155	175	135	149
	地下水	海外グループ生産拠点※2	千㎥	-	233	226	210	160
	地表水（河川/湖沼）	国内グループ生産拠点	千㎥	0	5	4	3	2
	地表水（河川/湖沼）	海外グループ生産拠点※2	千㎥	-	171	176	170	184
	海水・半塩水	国内グループ生産拠点	千㎥	0	0	0	0	0
	海水・半塩水	海外グループ生産拠点※2	千㎥	-	0	0	0	0
	雨水	国内グループ生産拠点	千㎥	0	0	0	0	0
	雨水	海外グループ生産拠点※2	千㎥	-	0	0	0	0
	他の組織からの排水	国内グループ生産拠点	千㎥	0	0	0	0	0
	他の組織からの排水	海外グループ生産拠点※2	千㎥	-	0	0	0	0
排水量	総量	グループ連結生産拠点※1	千㎥	1,381	1,698	1,770	1,691	1,684
	河川・湖沼・海（公共用水域）	国内グループ生産拠点	千㎥	1,363	1,317	1,397	1,342	1,357
	河川・湖沼・海（公共用水域）	海外グループ生産拠点※2	千㎥	-	92	88	33	35
	下水道	国内グループ生産拠点	千㎥	18	14	11	13	11
	下水道	海外グループ生産拠点※2	千㎥	-	21	20	42	34
	地下水	国内グループ生産拠点	千㎥	0	0	0	0	0
	地下水	海外グループ生産拠点※2	千㎥	-	254	253	261	246
	他の組織への排水	国内グループ生産拠点	千㎥	0	0	1	0	0
	他の組織への排水	海外グループ生産拠点※2	千㎥	-	0	0	0	0
水域への排出	COD	国内グループ生産拠点	t	27	27	33	30	29

※1　2019年度は国内グループ生産拠点のみの実績。2020年度以降は国内グループ生産拠点と海外グループ生産拠点を合わせたグループ連結生産拠点の実績。 ※2　2020年度より海外グループ生産拠点のデータ開示。

輸送時の環境負荷

	範囲	単位	2019	2020	2021	2022	2023
CO₂排出量	大建工業（株）	千t-CO₂	28	25	28	26	26
CO₂排出原単位		t-CO₂/百万トンキロ	129	126	125	125	137
モーダルシフト率		%	22	23	21	20	19

環境マネジメントシステム

	範囲	単位	2023（2024年６月末現在）
ISO14001 取得拠点※1	グループ連結生産拠点	拠点	15 （内訳：国内11、海外4）
ISO14001 取得率※1※2	グループ連結生産拠点	%	78

※1　事業所ごとの範囲については、JTCCMのWEBサイト内マネジメント認証組織リストをご確認ください。 ※2　生産拠点：国内13拠点、海外6拠点の計19拠点（2024年６月末現在）

環境配慮製品売上高

	範囲	単位	2019	2020	2021	2022	2023
エコマーク認定商品売上高※1	グループ連結	億円	72	71	69	67	62

※1　エコマーク認定期間（契約日に基づく１年間）ごとの集計。

環境会計

	範囲	単位	2019	2020	2021	2022	2023
投資額	国内グループ連結	百万円	85	176	51	151	96
費用額	国内グループ連結	百万円	771	718	1,051	1,721	1,407

コンプライアンス

	範囲	単位	2019	2020	2021	2022	2023
環境違反件数※1	グループ連結	件	0	0	0	0	1

※1　環境違反とは行政指導や罰金を伴う水、大気、廃棄物等に関する違反。2021年度より海外グループも開示範囲としている。

マテリアルバランス

国内グループ生産拠点　マテリアルバランス

			単位	2019	2020	2021	2022	2023
INPUT	エネルギー投入量	総量	千GJ	2,914	2,667	2,711	2,559	2,134
		電気	千MWh	106	98	99	95	87
		重油	千㎘	1.4	1.2	1.3	1.2	1.0
		LNG	千N㎥	7,757	6,963	7,043	6,800	5,683
		バイオマス	千t	101	92	94	87	81
	資源投入量	総量	千t	348	317	341	333	314
		木質材料	千t	221	201	219	214	212
		うち再生資源	千t	143	138	152	148	145
		無機原料	千t	77	69	73	70	58
		うち再生資源	千t	35	31	33	32	27
		副資材	千t	39	36	38	38	33
		PRTR対象化学物質	t	650	557	501	567	981 (454)※1
	水資源投入量	総量	千㎥	1,865	1,799	1,859	1,838	1,768
		市水（上水）	千㎥	69	70	70	70	73
		市水（工業用水）	千㎥	1,669	1,569	1,610	1,629	1,545
		地下水	千㎥	127	155	175	135	149
		地表水（河川／湖沼）	千㎥	0.0	4.6	4.2	3.3	2.2

工場内リサイクル	原料		千t	17	15	16	15	13
工場内リサイクル	水		千㎥	243	218	217	196	180

製品	総製品生産量	総量	千t	338	314	326	311	333
製品	総製品生産量	エコマーク製品	千t	87	74	76	71	64

OUTPUT	温室効果ガス排出量	総量	千t-CO₂	94.3	81.4	79.8	78.2	69.7
		CO₂	千t-CO₂	81.7	70.7	68.5	67.3	60.6
		CH₄	千t-CO₂	2.7	2.5	2.5	2.4	1.5
		N₂O	千t-CO₂	9.8	8.2	8.8	8.4	7.6
	大気環境負荷	SOx	t	43	46	41	38	34
		NOx	t	376	389	359	323	185
		VOC	t	170	167	189	178	162
		ばいじん	t	74	46	63	69	96
	PRTR 排出量・移動量	総量	t	16.0	8.4	6.8	5.0	19.0 (7.3)※1
		大気へ	t	12.4	5.9	4.4	3.7	18.7 (7.0)※1
		水域へ	t	0.0	0.0	0.0	0.0	0.0 (0.0)※1
		リサイクル	t	3.1	2.3	2.3	1.3	0.3 (0.3)※1
		廃棄処理	t	0.4	0.1	0.1	0.0	0.0 (0.0)※1
	廃棄物等社外排出量	総量	千t	13.6	12.5	15.0	13.7	13.5
		産業廃棄物	千t	13.5	12.4	14.9	13.6	13.4
		特別管理産業廃棄物	千t	0.12	0.09	0.09	0.08	0.08
		一般廃棄物	千t	0.04	0.03	0.06	0.04	0.04
	排水量	総量	千㎥	1,381	1,331	1,408	1,356	1,368
		河川・湖沼・海（公共用水域）	千㎥	1,363	1,317	1,397	1,342	1,357
		下水道	千㎥	18	14	11	13	11
		COD	t	27	27	33	30	29

※1　2023年4月よりPRTR制度対象物質の範囲が拡大されたため、2022年度対象物質量を併記。

国内グループ事業別　マテリアルバランス

事業区分	素材事業	建材事業
事業区分	素材事業	住宅機器	木質内装建材
集計対象の国内生産拠点	岡山工場高萩工場（株）ダイタック会津大建加工（株）エコテクノ（株）日南大建（株）	井波工場富山住機（株）（株）スタッフ	三重工場（株）ダイウッド（株）ダイフィットセトウチ化工（株）（株）テーオーフローリング（2023年度実績は、4月～10月）

			単位	合計	内訳
			単位	合計	素材	住宅機器	木質内装建材
INPUT	エネルギー投入量	総量	千GJ （熱量換算）	2,134	1,737	112	284
		電気	千MWh	87	61	8	18
		重油	千㎘	1.0	0.9	0.0	0.1
		LNG	千N㎥	5,683	5,683	0	0
		バイオマス	千t	81	68	3	9
	資源投入量	総量	千t	314	143	48	123
		木質材料	千t	212	64	39	109
		うち再生資源	千t	145	62	35	48
		無機原料	千t	58	56	0	1
		うち再生資源	千t	27	27	0	0
		副資材	千t	33	22	3	8
		PRTR対象化学物質	t	981 (454)※1	861 (377)※1	15 (13)※1	103 (64)※1
	水資源投入量	総量	千㎥	1,768	1,604	109	56
		市水（上水）	千㎥	73	14	5	53
		市水（工業用水）	千㎥	1,545	1,545	0	0
		地下水	千㎥	149	45	104	0
		地表水（河川／湖沼）	千㎥	2	0.0	0.0	2

工場内リサイクル	原料		千t	13	13	0	0
工場内リサイクル	水		千㎥	180	178	2	0

製品	総製品生産量	総量	千t	333	179	37	118
製品	総製品生産量	エコマーク製品	千t	64	64	0	0

OUTPUT	温室効果ガス排出量	総量	千t-CO₂	78.2	64.2	4.6	9.4
		CO₂	千t-CO₂	67.3	53.7	4.5	9.1
		CH₄	千t-CO₂	2.4	2.1	0.1	0.3
		N₂O	千t-CO₂	8.4	8.4	0.0	0.0
	大気環境負荷	SOx	t	34	30	1	3
		NOx	t	185	142	18	25
		VOC	t	162	79	24	59
		ばいじん	t	96	67	0	28
	PRTR 排出量・移動量	総量	t	19.0 (7.3)	7.3 (3.0)	6.0 (4.0)	5.8 (0.4)
		大気へ	t	18.7 (7.0)	7.3 (3.0)	6.0 (4.0)	5.4 (0.1)
		水域へ	t	0.0 (0.0)	0.0 (0.0)	0.0 (0.0)	0.0 (0.0)
		リサイクル	t	0.3 (0.3)	0.0 (0.0)	0.0 (0.0)	0.3 (0.3)
		廃棄処理	t	0.0 (0.0)	0.0 (0.0)	0.0 (0.0)	0.0 (0.0)
	廃棄物社外排出量	総量	千t	13.5	10.3	1.4	1.7
		産業廃棄物	千t	13.4	10.3	1.4	1.7
		特別管理産業廃棄物	千t	0.1	0.00	0.02	0.06
		一般廃棄物	千t	0.04	0.03	0.00	0.00
	排水量	総量	千㎥	1,368	1,243	109	16
		河川・湖沼・海（公共用水域）	千㎥	1,357	1,243	98	16
		下水道	千㎥	11	0	11	0
		COD	t	29	29	0	0

※1　2023年4月よりPRTR制度対象物質の範囲が拡大されたため、2022年度対象物質量を併記。

社会データ

方針

製品の品質と安全	製品の安全に関する基本方針
公正な取引	DAIKEN 調達方針
公正な取引	DAIKEN CSR調達基準
人財活用	DAIKEN ダイバーシティ推進方針
	DAIKEN 働き方改革推進方針
	DAIKEN 人財育成方針
	DAIKEN 健康経営方針
	DAIKEN 労働安全衛生方針
人権	DAIKEN 人権方針
地域との共生	DAIKEN 社会貢献活動方針

従業員数

年度	範囲	単位	2019	2020	2021	2022	2023
従業員数（連結）	グループ連結	人	3,807	3,852	3,965	3,564	3,641
日本	グループ連結	人	2,411	2,449	2,461	2,446	2,558
海外	グループ連結	人	1,396	1,403	1,504	1,118	1,083
従業員数（単体）	大建工業（株）	人	1,714	1,770	1,780	1,754	1,798
女性	大建工業（株）	人	376	417	431	429	457
男性	大建工業（株）	人	1,338	1,353	1,349	1,325	1,341
女性比率	大建工業（株）	％	21.9	23.6	24.2	24.5	25.4
平均年齢	大建工業（株）	歳	41.6	41.6	41.9	42.1	42.4
女性	大建工業（株）	歳	38.8	38.8	39.2	39.5	37.5
男性	大建工業（株）	歳	42.4	42.4	42.8	43.0	43.9
平均勤続年数	大建工業（株）	年	17.5	17.6	17.7	17.7	17.8
女性	大建工業（株）	年	11.6	11.4	11.7	12.1	11.9
男性	大建工業（株）	年	19.2	19.4	19.6	19.5	19.7
自己都合離職率（正社員）	大建工業（株）	%	1.9	1.3	2.3	2.6	2.8
正社員登用人数	大建工業（株）	人	10	9	13	11	11
女性採用比率	大建工業（株）	人	34	29	32.6	30.2	37.9
男女間賃金差異	大建工業（株）	％	-	-	-	59.7	62.0
うち正社員	大建工業（株）	％	-	-	-	66.0	67.0
うち非正規雇用労働者	大建工業（株）	％	-	-	-	74.2	72.2

新卒採用

入社年度	範囲	単位	2019	2020	2021	2022	2023
大卒計	大建工業（株）	人	34	33	29	29	36
女性	大建工業（株）	人	17	14	14	13	19
男性	大建工業（株）	人	17	19	15	16	17

入社者定着状況

年度	範囲	単位	2019	2020	2021	2022	2023
3年前新卒入社人数	大建工業（株）	人	53	59	52	69	43
当年度在籍人数	大建工業（株）	人	43	47	44	58	38
入社3年後在籍率	大建工業（株）	％	81.1	79.7	84.6	84.1	88.4

管理職の登用状況

年度	範囲	単位	2019	2020	2021	2022	2023
管理職（課長相当職以上）	大建工業（株）	人	488	494	490	474	476
女性	大建工業（株）	人	6	8	8	9	11
男性	大建工業（株）	人	477	486	482	465	465
女性比率	大建工業（株）	％	1.23	1.62	1.63	1.90	2.31
管理職うち部長職以上	大建工業（株）	人	57	61	60	57	66
女性	大建工業（株）	人	2	2	1	2	2
男性	大建工業（株）	人	55	59	59	55	64
女性比率	大建工業（株）	％	3.51	3.28	1.67	3.51	3.03

人財育成

年度	範囲	単位	2019	2020	2021	2022	2023
総研修時間	大建工業（株）	時間	16,000	8,928	9,432	17,376	12,864
一人あたりの研修時間（正社員）	大建工業（株）	時間	9	5	5	10	8
総研修費用	大建工業（株）	千円	45,000	18,000	28,000	43,000	47,000
一人あたりの研修費用（正社員）	大建工業（株）	千円	30	12	18	28	30

※ 研修内容は、人財開発担当部門が主催する年次及び階層、職種別研修。（e-learningは除く）

産児・育児・介護

年度	範囲	単位	2019	2020	2021	2022	2023
産休取得者数	大建工業（株）	人	7	10	15	11	19
育休取得者数	大建工業（株）	人	28	17	37	30	40
男性	大建工業（株）	人	20	7	24	16	26
女性	大建工業（株）	人	8	10	13	14	14
育休復帰人数	大建工業（株）	人	27	15	31	26	36
育休復帰率	大建工業（株）	％	100	100	100	100	100
育児短時間勤務利用者数	大建工業（株）	人	13	24	37	22	28
介護休暇取得者数	大建工業（株）	人	0	0	1	2	0

年次有給休暇

年度	範囲	単位	2019	2020	2021	2022	2023
有給休暇付与日数	大建工業（株）	日	18.5	18.4	18.4	18.5	18.4
有給休暇取得日数	大建工業（株）	日	11.7	11.8	11.0	11.3	12.6
有給休暇取得率	大建工業（株）	％	64.9	65.8	61.4	62.8	70.7

※ 当社では時間単位の年次有給休暇を認めており、有給休暇取得率は時間単位休暇を含めている。

障がい者の雇用率

年度		範囲	単位	2019	2020	2021	2022	2023
障がい者の雇用率		大建工業（株）	％	1.95	1.96	2.14	2.61	2.38

CSR調達

年度		範囲	単位	2019	2020	2021	2022	2023
CSR調達調査実施率		グループ連結^※	％	100	100	98	98	※2

※ 2021年度以前は国内グループ連結実績。2022年度より国内及び海外を合わせたグループ連結実績。 ※ 調査票改定中のため調査未実施。

労働安全

年度	範囲	単位	2019	2020	2021	2022	2023
労働災害度数率※1 （従業員）	国内グループ生産拠点	-	0	1.65	2.46	1.24	1.28
労働災害度数率※1 （請負業者）	国内グループ生産拠点	-	-	-	-	4.98	12.96
労働災害強度率※1 （従業員）	国内グループ生産拠点	-	0	0.02	0.04	0.03	0.01
労働災害強度率※1 （請負業者）	国内グループ生産拠点	-	-	-	-	0.02	0.22
工場相互安全診断実施率	国内グループ生産拠点	％	100	100	※2	100	100
労働災害死亡者数（従業員）	大建工業（株）	人	0	0	0	0	0
労働災害死亡者数（請負業者）	大建工業（株）	人	0	0	0	0	0

※1　厚生労働省「労働災害動向調査」の算出方法に基づく。 ※2　コロナ禍により工場現場訪問による診断は中止となるも安全管理者によるオンラインでの情報共有を強化。

従業員満足度

年度		範囲	単位	2019	2020	2021	2022	2023
従業員満足度※1		国内グループ連結※2	pt	55.4	56.7	54.6	54.4	57.4

※1　従業員のやりがい、職場の働きやすさなどを評価軸とした調査に基づく当社独自指標。 ※2　（株）テーオーフローリングを除く。

ガバナンスデータ

方針

コンプライアンス行動規範

DAIKEN 調達方針

DAIKEN CSR調達基準

役員数・取締役会等

2021年6月より当社は監査等委員会設置会社に移行しました。

年度	範囲	単位	2019	2020	2021	2022	2023
取締役数^※	大建工業（株）	人	7	8	9	9	9
うち社外^※	大建工業（株）	人	2	3	3	3	3
うち女性^※	大建工業（株）	人	0	0	1	1	1
うち外国人^※	大建工業（株）	人	0	0	0	0	0
監査役^※	大建工業（株）	人	4	4	-	-	-
監査等委員^※	大建工業（株）	人	-	-	5	5	5
取締役会開催	大建工業（株）	回	13	12	13	15	16
社外取締役出席率	大建工業（株）	％	100	100	100	98	98
監査役会開催	大建工業（株）	回	14	13	4	-	-
監査等委員会開催	大建工業（株）	回	-	-	10	14	12
社外監査役出席率	大建工業（株）	％	96	96	100	-	-
社外取締役監査等委員出席率	大建工業（株）	％	-	-	100	95	100
役員報酬	大建工業（株）	百万円	237	252	205	206	230
うち社外	大建工業（株）	百万円	12	19	5	0	0
監査役報酬	大建工業（株）	百万円	51	51	12	0	0
監査等委員報酬	大建工業（株）	百万円	-	-	69	84	73
うち社外	大建工業（株）	百万円	10	10	35	36	25
合計	大建工業（株）	百万円	289	303	288	291	303
うち社外	大建工業（株）	百万円	22	30	42	36	25

※ 人数は各年度6月末時点。

コンプライアンス

年度		範囲	単位	2018	2019	2020	2021	2022
コンプライアンス研修参加者数		国内グループ連結	延べ/人	1,337	1,471	3,951	2,107	3,317
内部通報件数		国内グループ連結	件	14	8	12	15	17

第三者保証

環境データ（GHG排出量）については、独立した第三者機関であるソコテック・サーティフィケーション・ジャパン株式会社による第三者保証を受けています。

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