気候変動の緩和：温室効果ガス排出削減の取り組み

DAIKENグループでは、温室効果ガスの排出量削減を図るための取り組みとして、重油などの化石燃料から建築解体木材由来の木材チップや製造工程で発生した木質系廃棄物を燃料とするバイオマスエネルギーへの燃料転換を進めています。

使用エネルギー割合の推移

※エネルギー投入量の値は「省エネ法」で規定したエネルギー換算係数を用いて算出。 ※再生可能エネルギーはバイオマスエネルギーおよび太陽光発電の実績を指す。 ※エネルギー投入量が小さい拠点や活動については一部除外。

再生可能エネルギーの活用事例

• 太陽光発電
• バイオマス燃料（建築解体木材、工程発生端材等）の使用
• 再生可能エネルギー電力メニューの契約 など

DAIKENグループでは、生産拠点だけでなく事務所を含むグループ全体で節電への取り組みを実施しています。

事務所・生産拠点の電気使用量の推移

※購入電力のみの実績であり、自家発電量は除く。 ※電気使用量の少ない一部の拠点を除く。

生産拠点での節電対策

• 設備の高効率化推進
• 照明等設備の省エネ化（LED照明）
• エネルギーロスの低減活動 など

事務所等営業拠点での節電対策

• エアコン設定温度の調節
• 照明の間引きや無人エリアの消灯
• パソコンや機器類の不使用時の電源オフ徹底 など

DAIKENグループでは、物流領域において排出される温室効果ガスを削減するため、モーダルシフト拡大に取り組んでいます。
2015年6月より札幌市への輸送をトラックから鉄道に転換した取り組みでは、国土交通省より温室効果ガス排出削減に貢献する運用と認められ、「モーダルシフト等推進事業」として認定されています。

モーダルシフト率^※1の推移報告範囲：DAIKEN（株）国内拠点

輸送時のCO₂排出量

	2021年度	2022年度	2023年度	2024年度	2025年度
CO2排出量 （千t-CO2）	27.6	26.1	25.7	23.8	21.5
CO2排出原単位※2 （t-CO2/百万トンキロ）	125.1	125.4	137.4	143.6	141.9

※1 モーダルシフト率＝（船舶＋鉄道）輸送量÷総輸送量×100（%）
※2 CO₂排出原単位＝CO₂排出量（t）÷輸送量（百万トンキロ）