気候変動の緩和：地球温暖化に対する取り組み
大建工業グループでは、事業活動における温室効果ガスの排出削減を最重要課題として位置付け、2050年カーボンニュートラルの実現に向け、取り組んでいます。
温室効果ガス排出量の推移
- 2019年度以前：
- 電気事業者別の当該年度の基礎排出係数
- 2020年度：
- 次年度初め（4/1）時点で公表されている、電気事業者別の基礎排出係数、送電グリッドごとの排出係数
またはIEA（International Energy Agency）が公表している国別排出係数
- 2021年度以降：
- 次年度初め（4/1）時点で公表されている、電気事業者別の調整後排出係数、送電グリッドごとの排出係数
またはIEA（International Energy Agency）が公表している国別排出係数
生産活動における取り組み
大建工業グループでは、温室効果ガスの排出量削減を図るための取り組みとして、重油などの化石燃料から建築解体木材由来の木材チップや製造工程で発生した木質系廃棄物を燃料とするバイオマスエネルギーへの燃料転換を進めています。国内9拠点（13基）、海外4拠点（4基）にバイオマスボイラーを導入し、安定稼働に努めることにより、温室効果ガスの排出量削減につなげています。
使用エネルギー割合の推移
※2020年度より海外グループの実績開示を開始。（エネルギー使用量の少ない一部の拠点を除く）
※エネルギー投入量の値は「省エネ法」で規定したエネルギー換算係数を用いて算出。
※再生可能エネルギーはバイオマスエネルギーおよび太陽光発電の実績を指す。ただし、2020年度以前はバイオマスエネルギーのみの実績。
※Pacific Woodtech Corporationについては、2022年8月より持分法適用関連会社となったため4月から7月の排出のみ算定に含めている。
エネルギー投入量の詳細についてはESGデータ集を参照ください。
節電への取り組み
大建工業グループでは、生産拠点だけでなく事務所を含む大建工業グループ全体での節電への取り組みを実施しています。
事務所・生産拠点の電気使用量の推移
※購入電力のみの実績であり、自家発電量は除く。
※2020年度より海外グループの実績開示を開始。（電気使用量の少ない一部の拠点を除く）
※Pacific Woodtech Corporationについては、2022年8月より持分法適用関連会社となったため4月から7月の排出のみ算定に含めている。
生産拠点での節電対策
- 設備の高効率化推進
- 照明等設備の省エネ化（LED照明）など
- エネルギーロスの低減活動 など
事務所等営業拠点での節電対策
- エアコン設定温度の調節
- 照明の間引きや無人エリアの消灯
- パソコンや機器類の不使用時の電源オフ徹底 など
物流・輸送における取り組み
大建工業グループでは、物流領域において排出される温室効果ガスを削減するため、モーダルシフト拡大に取り組んでいます。
2015年6月より、札幌市への輸送をトラックから鉄道に転換した取り組みでは、国土交通省より温室効果ガス排出削減に貢献する運用と認められ、「モーダルシフト等推進事業」として認定されています。
モーダルシフト率の推移報告範囲：大建工業（株）単体
CO2排出量、CO2排出原単位の推移
| 2018年度 | 2019年度 | 2020年度 | 2021年度 | 2022年度 | |
|---|---|---|---|---|---|
| CO2排出原単位※2 （t-CO2/百万トンキロ） |
131 | 129 | 126 | 125 | 125 |
| CO2排出量 （千t-CO2） |
26.7 | 27.9 | 25.5 | 27.6 | 26.1 |