社会「人財価値の最大化:健康経営の推進」

健康経営の推進 アイコン健康経営の推進

大建工業グループでは従業員の健康がグループの持続的な成長・発展には欠かせない基盤であるという考えのもと「DAIKEN 健康経営方針」に基づき、健康経営の実践に取り組み、更なる生産性の向上を図ります。

方針

DAIKEN 健康経営方針

大建工業グループは、従業員の健康がグループの持続的な成長・発展には欠かせない基盤であるという考えのもと、一人ひとりの健康に対する意識を高めるとともに、心身の健康保持・増進に向けた取り組みを推進します。また、健康経営と働き方改革を両輪で取り組むことで、更なる生産性の向上を図り、「期待を超える新たな価値を提供し、あらゆる人に愛される企業」を目指します。

1. 健康リテラシーの向上
従業員一人ひとりが健康に対する知識・意識を高め、自分ごととして健康づくりに取り組むことができる土壌を築きます。
2. 健康課題の把握
心身の健康データを多角的に分析し、企業としての健康課題を正確に把握します。
3. 従業員の健康保持・増進施策の実施
健康課題を解消するための施策の実施や、従業員一人ひとりの健康に関する取り組み・日々の心身の不調を未然に防ぐ行動を後押しすることで、活き活きと活躍する従業員を増やします。
4. 心身の不調時に休暇を取りやすい職場づくり
感染症の拡大を防止することや心身の不調を長期化させない為、体調に応じて休暇を取得しやすい職場環境・風土づくりを行います。
5. 病気の治療と仕事の両立支援
病気の治療をしながら仕事をする従業員の両立を支援します。

推進体制

健康経営実施責任者(サステナビリティ推進委員会委員長=代表取締役 社長執行役員)をトップとして、健康経営推進チームを設置し、働き方改革の推進を担う会議体と連携した体制で進めています。
また重要な取り組みや進捗については、定期的にサステナビリティ推進委員会にて報告をしています。

目標

中期経営計画の中で進めるべき取り組みをESGの視点で「ESG目標」として整理しています。そのテーマの1つとして「健康経営の推進」を掲げ、以下の目標を立て取り組んでいます。
また、代表取締役 社長執行役員を委員長とするサステナビリティ推進委員会でも、適宜進捗報告を行っています。

健康増進手当受給率 2025年度:80%
健康得点(運動・休養・栄養) 2025年度:20点
プレゼンティーズム損失割合 2025年度:25%

  • すべての人に健康と福祉を
  • 働きがいも経済成長も

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取り組み

従業員満足度調査による現状把握

年に1度実施している「従業員満足度調査」の中で、健康経営に関する3つの質問へ自己採点での調査を行いました。

・喫煙率
・プレゼンティーズム※損失割合
・健康得点(運動・休養・栄養を各10点満点で評価したものの平均)

今後この結果をもとに、具体的な目標や施策を設定していきます。

※プレゼンティーズム…「不調でありながら我慢する」、「不調を自覚しないまま働き続けている」ことは企業の生産性低下に最も関わっていると唱えられている世界保健機関(WHO)の指標

卒煙チャレンジ

健康経営の取り組みの第一歩として、喫煙者本人だけでなく周囲の非喫煙者にも病気のリスクを高める喫煙を取り上げ、「喫煙社員ゼロ」に向けた取り組みを実施しました。習慣的に喫煙している従業員から募集した「卒煙※チャレンジャー」が、職場の「卒煙サポーター」とチームになり、その応援を受けながら卒煙に取り組むものです。「喫煙社員ゼロ」を目指すことの重要性を強く意識した億田社長による、挑戦を呼びかけるメッセージやチャレンジャーへの応援メッセージ、また、1か月間の非喫煙に成功したチームへの達成お祝いなど、取り組みの後押しもあり、88名のエントリー者のうち、70名が卒煙に向けた1カ月チャレンジを達成しました。

※卒煙…一時的な禁煙ではなく、煙草を卒業し、将来を含めて喫煙しないことを指します。

健康増進手当の支給を開始

従業員一人ひとりの健康に対する意識を高め、心身の健康保持・増進につなげる目的で、非喫煙者かつ、前年度に定期健康診断を受診した従業員に対し、健康増進手当(1,000円/月)を支給しています。

健康関連の動画配信を開始

健康に関連する動画配信を開始しました。免疫力を上げる栄養学や椅子に座ったままでできる体幹トレーニング、肩こり・腰痛のストレッチなど、当社の健康課題に即した内容で、どこでも気軽に利用できるように動画配信での取り組みとしています。今後も動画を利用して、様々な情報提供をし従業員の健康を目指していきます。
また、女性特有の月経不順・PMS・不妊・妊活・更年期障害を題材とした動画配信も行いました。当事者の女性従業員の他、男性従業員にも視聴できヘルスリテラシーの向上につなげています。

認定

2022年3月
健康経営優良法人2022(大規模法人部門)に認定

「健康経営優良法人」認証マーク

「健康経営優良法人」認証マーク