環境「気候変動の緩和:地球温暖化に対する取り組み」

地球温暖化に対する取り組み

大建工業グループでは、事業活動における温室効果ガスの排出削減を最重要課題として位置付け、2050年カーボンニュートラルの実現に向け、取り組んでいます。

温室効果ガス排出量の推移

温室効果ガス排出量の推移のグラフ

※2019年度以前は国内グループの実績。2020年度からは海外グループの実績を追加しているが、インドネシア事務所、ベトナム事務所、シンガポール支店、大建阿美昵体(上海)商貿有限公司を除く。
※温室効果ガス排出量の算定に伴う電気使用の排出係数は、2019年度までは電気事業者別の当該年度の基礎排出係数を使用。2020年度以降は、次年度初め(4/1)時点で公表されている、電気事業者別の基礎排出係数や、送電グリッドごとの排出係数またはIEA(International Energy Agency)が公表している国別排出係数を使用。

生産活動における取り組み

大建工業グループでは、温室効果ガスの排出量削減を図るための取り組みとして、重油などの化石燃料から建築解体木材由来の木材チップや製造工程で発生した木質系廃棄物を燃料とするバイオマスエネルギーへの燃料転換を進めています。2016年7月に当社最大規模の岡山工場でバイオマスボイラーを増設し、国内9拠点(13基)、海外4拠点(4基) にバイオマスボイラーを導入しています。安定稼働に努めることにより、再生可能エネルギー比率を高め、温室効果ガスの排出量削減につなげています。

使用エネルギー割合の推移

エネルギー投入量のグラフ

※2019年度以前は国内グループ生産拠点の実績、2020年度からは海外グループ生産拠点の実績も開示。

※エネルギー投入量の値は「省エネ法」で規定したエネルギー換算係数を用いて算出。

エネルギー投入量の詳細についてはESGデータ集を参照ください。

節電への取り組み

大建工業グループでは、生産拠点だけでなく事務所を含む大建工業グループ全体での節電への取り組みを実施しています。

事務所・生産拠点の電気使用量の推移

事務所・生産拠点の電気使用量の推移のグラフ

※2019年度以前は国内グループの実績のみ開示。2020年度からは海外グループの実績も開示しているが、インドネシア事務所、ベトナム事務所、シンガポール支店、大建阿美昵体(上海)商貿有限公司を除く。
※自社で発電した電力は電力使用量を除く。

生産拠点での節電対策

  • 設備の高効率化推進
  • 照明等設備の省エネ化(LED照明)など
  • エネルギーロスの低減活動 など

事務所等営業拠点での節電対策

  • エアコン設定温度の調節
  • 照明の間引きや無人エリアの消灯
  • パソコンや機器類の不使用時の電源オフ徹底 など

物流・輸送における取り組み

大建工業グループでは、物流領域において排出される温室効果ガスを削減するため、モーダルシフト拡大に取り組んでいます。
2015年6月より、札幌市への輸送をトラックから鉄道に転換した取り組みでは、国土交通省より温室効果ガス排出削減に貢献する運用と認められ、「モーダルシフト等推進事業」として認定されています。

※1 モーダルシフト率=(船舶+鉄道)輸送量÷総輸送量×100(%)

モーダルシフト率の推移報告範囲:大建工業(株)単体

モーダルシフト率の推移グラフ

CO2排出量、CO2排出原単位の推移

2016
年度
2017
年度
2018
年度
2019
年度
2020
年度
CO2排出原単位※2
(t-CO2/百万トンキロ)
126 121 131 129 126
CO2排出量
(千t-CO2
25.0 24.0 26.7 27.9 25.5

※2 CO2排出原単位=CO2排出量(t)÷輸送量(百万トンキロ)