環境「環境負荷低減の取り組み:地球温暖化防止」

地球温暖化防止への取り組み

大建工業グループでは、事業活動におけるCO2の排出削減を最重要課題として位置付け、中期経営計画「GP25 2nd Stage」の最終年の2021年度で達成するという目標を設定しています。これらの取り組みにより、国内生産拠点 事務所を含む大建工業グループの国内拠点における2020年度の温室効果ガス排出量は、2013年度比35%削減となりました。

温室効果ガスの国内総排出量の推移

温室効果ガスの国内総排出量の推移のグラフ

※大建工業グループの国内拠点(事務所を含む)を集計対象としています。
※温室効果ガス排出量の算定に伴う電気使用の排出係数は、電気事業者別の当該年度の基礎排出係数を使用しています。但し、未公表の場合は直近の値を使用しています。

生産活動における取り組み

大建工業グループでは、温室効果ガスの排出量削減を図るための取り組みとして、重油などの化石燃料から製材端材や建築解体木材由来の木材チップを燃料とするバイオマスエネルギーへの燃料転換を進めています。2016年7月に当社最大規模の岡山工場でバイオマスボイラーを増設し、その後も国内9拠点(13基)のバイオマスボイラーを導入しました。安定稼働に努めることにより、再生可能エネルギー比率を50%に高め、温室効果ガスの排出量削減につなげています。

使用エネルギー割合の推移

エネルギー投入量のグラフ
エネルギー投入割合のグラフ

※大建工業グループの国内生産拠点を集計対象としています。

節電への取り組み

大建工業グループでは、生産拠点だけでなく事務所を含む大建工業グループ全体での節電への取り組みを実施しています。

事務所/生産拠点の電気使用量の推移

事務所/生産拠点の電気使用量の推移のグラフ

※大建工業グループの国内拠点(事務所を含む)を集計対象としています。
※自社で発電した電力は電力使用量に含んでいません。

生産拠点での節電対策

  • 設備の高効率化推進
  • 照明等設備の省エネ化(LED照明)など
  • エネルギーロスの低減活動 など

事務所等営業拠点での節電対策

  • エアコン設定温度の調節
  • 照明の間引きや無人エリアの消灯
  • パソコンや機器類の不使用時の電源オフ徹底 など

物流・輸送における取り組み

大建工業グループでは、物流領域において排出される温室効果ガスを削減するため、モーダルシフト拡大に取り組んでいます。
2015年6月より、札幌市への輸送をトラックから鉄道に転換した取り組みでは、国土交通省より温室効果ガス排出削減に貢献する運用と認められ、「モーダルシフト等推進事業」として認定されています。

※1 モーダルシフト率=(船舶+鉄道)輸送量÷総輸送量×100(%)

モーダルシフト率の推移

モーダルシフト率の推移グラフ

CO2排出量、CO2排出原単位の推移

2013
年度
2014
年度
2015
年度
2016
年度
2017
年度
2018
年度
2019
年度
2020
年度
CO2排出原単位※2
(t-CO2/百万トンキロ)
121 121 126 126 121 131 129 126
CO2排出量
(千t-CO2
26.6 23.7 24.5 25.0 24.0 26.7 27.9 25.5

※2 CO2排出原単位=CO2排出量(t)÷輸送量(百万トンキロ)

サプライチェーンの温室効果ガス排出量について

大建工業グループでは、自社だけではなくサプライチェーン全体での温室効果ガス排出量を把握するため、企業活動による排出(スコープ1、2)に加え、サプライヤーや顧客などの活動による排出(スコープ3)を算定しています。
今後は、継続的にスコープ3の算定を行うとともに、データ収集の効率化、算定範囲の拡大と算定値の精度の向上を図り、より効率的・効果的な排出量削減につなげていきたいと考えています。

2020年度温室効果ガス排出量

2019年度温室効果ガス排出量の割合グラフ
イメージ図

※スコープ3のカテゴリ8、カテゴリ13、カテゴリ14、カテゴリ15、は該当なし

【用語解説】

サプライチェーン排出量=スコープ1+スコープ2+スコープ3

事業者自らの排出だけでなく、原材料調達・製造・物流・販売・廃棄など事業活動に関係する一連の流れ全体から発生する温室効果ガス排出量

スコープ1:自社での燃料の使用や工業プロセスによる排出
スコープ2:外部から購入した電気、熱・蒸気の使用に伴う間接排出
スコープ3:Scope1、Scope2以外の間接排出(事業者の活動に関連する他社の排出)で、15のカテゴリに分けられている