編集方針
DAIKENサステナビリティサイトでは、お取引先をはじめ、さまざまなステークホルダーの皆さまに向けて、当社のサステナビリティに関する方針、考え方、目標、推進体制、ならびに具体的な取り組み内容をわかりやすくお伝えすることを目指しています。当社は、事業を通じて社会からの期待や要請に応えていくことが、企業としての持続的な発展を支え、さらなる成長につながるものと考えています。
こうした認識のもと、本サイトではサステナビリティに関する前年度の主な取り組みを中心に、各種実績データとあわせてご紹介しています。
| 対象期間 | 2025年度（2025年4月1日～2026年3月31日） ただし、一部期間外の情報を含みます。 |
|---|---|
| 報告範囲 | DAIKENグループ ただし、一部の環境データ等については、生産拠点のみを算定対象としています。 対象となる生産拠点は、以下の一覧に記載のとおりです。 |
| 参考ガイドライン |
|
| 発行月 | 2026年7月 |
| 発行部署 | 経営企画部 |
国内生産拠点
| 年度 | 国内対象拠点 |
|---|---|
| 2024～2025年度 | DAIKEN（株）※1（井波工場、岡山工場、高萩工場、三重工場）、富山住機（株）、（株）ダイウッド、（株）ダイフィット、（株）ダイタック、セトウチ化工（株）、会津大建加工（株）、エコテクノ（株）、日南大建（株）、（株）スタッフ※2 |
| 2023年度 | 大建工業（株）※1（井波工場、岡山工場、高萩工場、三重工場）、富山住機（株）、（株）ダイウッド、（株）ダイフィット、（株）ダイタック、セトウチ化工（株）、会津大建加工（株）、エコテクノ（株）、（株）テーオーフローリング※3、日南大建（株）、（株）スタッフ※2 |
| 2021～2022年度 | 大建工業（株）※1（井波工場、岡山工場、高萩工場、三重工場）、富山住機（株）、（株）ダイウッド、（株）ダイフィット、（株）ダイタック、セトウチ化工（株）、会津大建加工（株）、エコテクノ（株）、（株）テーオーフローリング※3、日南大建（株） |
※2 （株）スタッフは、2026年4月に（株）Ravioに社名変更しました。
※3 （株）テーオーフローリングは、2023年度実績について、4月から10月の実績のみ算定に含めています。
海外生産拠点
| 年度 | 海外対象拠点 |
|---|---|
| 2025年度 | DAIKEN SARAWAK SDN.BHD.、DAIKEN MIRI SDN.BHD.、DAIKEN NEW ZEALAND LIMITED、DAIKEN SOUTHLAND LIMITED、PT.DAIKEN DHARMA INDONESIA、CIPA Lumber Co. Ltd.、DAIKEN North America Ltd.※1 |
| 2024年度 | DAIKEN SARAWAK SDN.BHD.、DAIKEN MIRI SDN.BHD.、DAIKEN NEW ZEALAND LIMITED、DAIKEN SOUTHLAND LIMITED、PT.DAIKEN DHARMA INDONESIA、 CIPA Lumber Co. Ltd. |
| 2023年度 | DAIKEN SARAWAK SDN.BHD.、DAIKEN MIRI SDN.BHD.、DAIKEN NEW ZEALAND LIMITED、DAIKEN SOUTHLAND LIMITED、大建工業（寧波）有限公司※2、 PT.DAIKEN DHARMA INDONESIA、CIPA Lumber Co. Ltd. |
| 2021～2022年度 | DAIKEN SARAWAK SDN.BHD.、DAIKEN MIRI SDN.BHD.、DAIKEN NEW ZEALAND LIMITED、DAIKEN SOUTHLAND LIMITED、大建工業（寧波）有限公司※2、PT.DAIKEN DHARMA INDONESIA、CIPA Lumber Co. Ltd.、Pacific Woodtech Corporation※3 |
※1
DAIKEN North America Ltd.は、2024年7月に当社の連結子会社となり、2025年度実績より算定範囲に含めています。
ただし、一部データについては未算定の項目があります。
※2
大建工業（寧波）有限公司は、2023年度実績について、4月から12月の実績のみ算定に含めています。
※3
Pacific Woodtech Corporationは2022年8月に連結子会社から持分法適用関連会社となりました。そのため、2022年度データは連結子会社であった2022年4月～7月分のみ算定範囲に含めております。ただし、SBT認定取得要件に準じた算定値においては、年度単位で対象外としています。