社会「人財価値の最大化:人財育成」

人財育成 アイコン人財育成

大建工業グループでは、成長戦略を加速させ、持続的な企業価値向上を実現するためには、自律型人財の育成が不可欠との考えのもと、さまざまな知識や技能の習得を目的とした教育・研修を、年次や階層、職種別に体系立てて実施しています。

方針

DAIKEN 人財育成方針

大建工業グループは、「人財」こそが最大の財産と捉え、「挑戦する心」「探求する心」「成し遂げる心」をもった自律型人財の育成を図ります。

1. 学ぶ機会の提供
事業活動を通じてステークホルダーの期待に応え、社会に貢献できるよう、グループ従業員に対して、学び、成長する機会を積極的に提供します。
2. キャリア形成の支援
一人ひとりの個性を尊重し、中長期的な視野でのキャリア形成を支援します。
3. OJT活性化と自ら学ぶ風土の形成
自ら磨き続け、周囲の意欲を高めて、共に成長できる組織風土を醸成します。

大建工業グループにおける人財育成の基本的な考え方

大建工業グループでは、成長戦略を加速させ、持続的な企業価値向上を実現するために、グループ行動指針に掲げる「挑戦する心」「探求する心」「成し遂げる心」を持った自律型人財(※)を育成してまいります。そのために、大建工業グループの人財育成として目指す姿を「OFF-JT(職場外教育)」、「OJT(職場内教育)」、「自己啓発」の3つの要素に加え、個人の成長に必要な「キャリア形成」の視点を加え、人財育成に取り組みます。

(※)自律型人財 =
自ら学び考え(探求)、
困難に立ち向かい(挑戦)
成果を出していく(成し遂げる)人財

<OFF-JT(職場外教育)>

新入社員から管理職、経営層まで、各階層で求められる役割や必要な知識・能力を学ぶ「階層別研修」に加え、経営課題であるダイバーシティ推進や働き方改革のための意識改革を目的とした「テーマ別研修」、また営業系社員や製造技術系社員がノウハウやスキルを学ぶ「職種別研修」など、幅広い教育機会と研修体系を設けています。
OFF-JTの様子

OFF-JTの様子

<OJT(職場内教育)>

人財育成には、職場内教育も重要な要素と考えております。特に新入社員は「OJTリーダー制度」を設け、職場配属後にいち早く必要な知識や行動を習得できるよう、選任されたOJTリーダーがフォローしています。
また、目標管理制度(人事評価制度)を設け、人財育成を連動させることで育成状況を定期的に確認し、さらなる成長を促すマネジメントを行っています。各組織で上司と部下による目標設定面談とフィードバック面談を半期ごとに定期的に実施し、育成のポイントについて両者で共通認識を持つことで、個人の成長と組織の活性化の実現を目指します。

目標管理制度(人事評価制度)イメージ

目標管理制度(人事評価制度)イメージ

<自己啓発支援>

従業員各自の業務内容やニーズに合わせたスキルアップを促進するため、通信教育講座や英語レッスン講座を年2回開講し、従業員が自主的に学習できる環境整備を行っています。また、希望者を対象に外部のビジネススクールに派遣し、ビジネススキルや経営スキルを学ぶための支援を行っています。
特に若手社員には能力開発を目的とした自己啓発手当を支給し、自ら主体的に学ぶ姿勢を支援しています。

<キャリア形成>

特に若手社員、中堅社員の階層別研修では、自身のキャリアについて考える機会を設け、従業員のキャリア開発を支援しています。また、「キャリア開発に関する自己申告制度」を設け、従業員の職務の現状を把握しながらキャリア開発を図ることで、個人の能力向上につながるよう努めています。

<目標>

3年以内離職率:15%以内
若手社員キャリアプラン研修受講率:100%
重点市場強化プログラム受講率:50%
マネジメントスキル研修受講率:80%
  • 質の高い教育をみんなに
  • 働きがいも経済成長も

人財戦略についてはこちら

中期経営計画「GP25 3rd Stage」 人財基盤強化の取り組み

大建工業グループの中期経営計画「GP25 3rd Stage」 (2022~2025年度)では、従来の教育研修に加え「攻めと守りの戦略を支える IT 人財の育成」および「拡大市場と経営基盤強化に必要となるスキルの強化」を掲げています。

〈重点教育内容について〉
(1)IT 人財育成のための IT リテラシー教育と関連資格取得
(2)海外事業拡大に向けた語学教育と関連資格取得
(3)エンジニアリング事業拡大に向けた関連資格取得

主な研修体系

成長戦略の実現と次代を担う人財の育成

成長戦略を加速させ、持続的な企業価値向上を実現するためには、自律型人財の育成が不可欠との考えの下、さまざまな知識や技能の習得を目的とした研修を、年次や階層、職種別に体系化して設定しています。新中期経営計画「GP25 3rd Stage」からは、「スキル強化研修」を新設し、階層ごとに求められる能力の強化を図っています。また、長期ビジョン実現に向け、注力市場と位置付ける3つの市場で活躍できる人財を育成するため、注力市場強化プログラムを中心に、積極的に人財育成への投資を行っていきます。

主な研修体系

主な研修事例

<若手社員の育成・フォローの強化>

若手社員の能力と定着率の向上を目指し、主にOFF-JTでの育成を強化しています。通常業務では意識することが疎かになりがちな、自身の仕事の取り組み方の再点検や自己課題の再認識を行い、解決策を見出すきっかけとしています。
入社から2年目までは定期的に一人ひとりと個別面談を実施し、業務やキャリアのことから日頃の些細な悩みまでフォローしています。
また、若手階層研修ではキャリアプラン研修を実施し、将来の自身のキャリアについて考える機会を設定しています。

1年目社員フォロー研修

1年目社員フォロー研修

<重点市場強化プログラム>

重点市場の拡大を加速していくために、専門的な製品・施工の知識習得と営業スキルの向上を目的とした研修を体系的に実施し、総合的な提案力の強化を図っています。
公共商業建築分野の市場戦略に関する研修や、製造・開発部門との共同で各製品別の研修を実施し、必要な専門知識を習得しています。

プロセールスエンジニア育成研修(公共商業建築分野製品)

プロセールスエンジニア育成研修

<マネジメント層の育成強化>

成長戦略を加速させ、持続的な企業価値向上を実現するために、組織を牽引できるマネジメント層の育成強化に積極的に取り組んでいます。
経営課題であるダイバーシティ推進や働き方改革に対して意識改革のキーマンとなり、環境変化に対応できるマネジメントスキルや知識を身につけるための研修プログラムの拡充を図ります。

マネジメント力強化研修

マネジメント力強化研修