会社案内 会社概要
会社概要
- 設立
- 2004年4月1日
- 資本金
- 2002万円
- 会社所在地
- 本社：東京都品川区平塚2-10-4
- 目黒通り店：東京都目黒区中町1-25-15
- URL
- https://www.daiken.jp/reformq/
- 役員
-
- 代表取締役
- 石原 夢央
- 取締役
- 清住 太志
- 取締役
- 頃安 延幸
- 取締役
- 寺岡 直人
- 取締役
- 髙桑 健一
- 取締役
- 須藤 雄平
- 監査役
- 野村 孝伸
- 事業内容
- マンション・戸建のリフォ－ムに関する企画・設計・施工
- インテリア・家具等の設計・製作・販売
- マンション入居者向けオプション企画販売・施工
- ビルの診断調査・建物管理サ－ビス
- ビルの施工検査・定期点検及びアフタ－サ－ビス
- 不動産の売買及び仲介、ならびに管理
- 業績
-
- 2021年3月
- 1,366百万円
- 詳細はこちら(PDF)
- 2022年3月
- 1,324百万円
- 詳細はこちら(PDF)
- 資格
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- 一級建築士事務所登録
- 都知事許可登録 第63187号
- 建設業許可
- 都知事許可(特-2)第152183号
- 宅地建物取引業者免許
- 都知事(2)第88643号
- 産業廃棄物収集運搬業許可
- 都知事許可登録 第13-00-121719号
- 従業員数
- 50名
- 主要取引銀行
- 三井住友銀行 大阪本店営業部
- 主要取引先
- 旭化成不動産レジデンス株式会社
- 旭化成ホームズ株式会社
- アジリティー・アセット・アドバイザーズ株式会社
- 株式会社ケン・コーポレーション
- 住友不動産株式会社
- 住友不動産販売株式会社
- 積水ハウス株式会社
- 積水ハウス不動産東京株式会社
- 積和建設東東京株式会社
- 積水ハウスGMパートナーズ株式会社
- 株式会社髙島屋
- 株式会社大京穴吹不動産
- 大成有楽不動産販売株式会社
- 大日本交通株式会社
- 大和リアル・エステート・アセット・マネジメント株式会社
- 千歳興産株式会社
- 千歳ファシリティーズ株式会社
- 東急リバブル株式会社
- 株式会社東京建物テクノビルド
- 野村不動産株式会社
- 野村不動産アーバンネット株式会社
- 野村不動産リフォーム株式会社
- 株式会社長谷工アーベスト
- 株式会社長谷工リアルエステート
- 三井不動産リアルティ株式会社
- 三井不動産レジデンシャルサービス株式会社
- すまいサポート株式会社
- 三菱地所コミュニティ株式会社
- 三菱地所ホーム株式会社
- パナソニック株式会社
- 株式会社モリモト
- リストインターナショナルリアルティ株式会社
- [官公庁]
- 国土交通省
- 東京国税局
- 東京消防庁
- 東京都教育庁
- 品川区役所
- 関連会社
- 株式会社パックシステム
- 株主
- 大建工業株式会社
アクセス
株式会社リフォームキュー 本社
- 池上線 「戸越銀座駅」から 徒歩2分
- 浅草線 「戸越駅」から 徒歩2分
株式会社リフォームキュー 目黒通り店
- JR山手線 「目黒駅」から 徒歩27分
- 東急電鉄目黒線 「目黒駅」から 徒歩27分
- 東京メトロ南北線 「目黒駅」から 徒歩27分
- 都営地下鉄三田線 「目黒駅」から 徒歩27分
- バス停 「目黒消防署」から 徒歩2分
現在、工事中のため閉店中
2025年秋頃 オープン予定
わが社のヒストリー
- 2004年
- リフォームキューが誕生しました。
- 業界経験30年のベテラン有志が、リフォームの集大成創りを目指して集結。
- お得意様に恵まれ順調に成長し、若い力によりさらに事業が拡大します。
- ネットワークPCを導入
- 努力の結果の見える化を構築しました。
- 事業部制を採用
- 営業から施工管理までの経験で、経営感覚を持った幹部候補が育ちました。
- 2007年
- 施工部を立ち上げ
- 施工力と品質の安定化のため、大工とクラフトマン（多能工）を社員登用し組織化しました。
- 2008年
- 第1次プロジェクトの立ち上げ
- 省エネ・仮設資材のリサイクルを研究。
- 現場毎の使用車両を廃止する等の成果を出しました。
- 2013年
- 事業部制から機能別組織に転換
- お客様に提供する営業と技術のクオリティーのさらなる向上を促進します。
- 2014年
- 第2次プロジェクトの立ち上げ
- 静音解体工法・プレカット工法等の開発。
- 現場での活用で、騒音問題の解決や工期の短縮等で大きな成果を出しました。
- 営業エリアを城南地区に特化
- 営業、施工、アフターサービスのサービスの向上に目指しています。
- 2017年
- 目黒通り店をオープン 目黒エリアの戸建て、マンションのお客様の受注強化の為10月より運営開始
- 2019年
- 大建工業株式会社の100%子会社となる。