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環境「環境に配慮した製品・サービス」

  • 環境調和型製品の
    拡大
  • 国産材利用の
    取り組み

環境調和型製品の拡大

DAIKENグループは、木質資源・未利用資源の有効活用を図った「エコ製品」の開発・製造・販売を通じて、循環型社会の実現に努めています。また、すべての事業活動において温室効果ガス、廃棄物、化学物質等の排出削減に取り組み、環境保全と汚染の予防を図っています。

住宅から非住宅までさまざまな領域で活躍するDAIKENの『エコ素材』『高機能建材』

DAIKENらしさを追求し、新たな価値創造に挑み続けた70年

エコ素材

木質資源を有効利用
  • インシュレーションボード:IB

    建築解体時の廃木材などを原材料に使用しているグリーン購入法特定調達物品に該当する木質繊維版

    インシュレーションボード
  • MDF:MDF

    製材端材などを原材料に使用しているグリーン購入法特定調達物品に該当する木質繊維版

    MDF
鉱物資源を有効活用
  • ダイロートン:DL

    製鉄時の副産物であるスラグを繊維化したスラグウールを主原料としたロックウール吸音板

    ダイロトーン
  • ダイライト:DIL

    再生材料であるスラグウールと未利用資源であるシラス(火山灰)を有効活用した無機質パネル

    ダイライト

環境ラベル

現在、環境調和型製品には、自己宣言タイプのDAIKEN独自の環境ラベルを設け、製品カタログなどに表示しています。このほか、公益財団法人日本環境協会のエコマークや、日本繊維板工業会のグリーン購入法マーク、リサイクルマークなどの環境性能や取り組み姿勢を示すラベルを表示し、お客様が環境に配慮した製品を選ぶときの手助けとさせていただいています。

マークの
種類
名称 マークの
運営主体
マーク表示の
意味合い
当該製品
DAIKEN-エコ DAIKEN-エコ 当社 省資源・リユース・省エネ・リサイクルにかかわる評価項目について社内基準を満たしていることを示す 天井材、壁材、床材など約160品目
エコマーク エコマーク 公益財団法人日本環境協会 ライフサイクル全体を考慮して環境保全に資する商品と認定し、表示する ダイロートン、シージングボードなどの11商品ブランド、約40品目
グリーン購入法マーク グリーン購入法マーク 日本繊維板工業会 グリーン購入法における特定調達品目である公共工事の再生木質ボードの判定基準に適合していることを示す 木質繊維板、MDF、インシュレーションボード、などの約20品目
リサイクルマーク リサイクルマーク 日本繊維板工業会 環境負荷低減に取り組んでいる製品や事業活動に対し、シンボルマークとして付与する

エコ事業の売上高の推移

インシュレーションボード、MDF、ダイライトなどのエコ素材を中心としたエコ事業の2016年度の売上高は、消費増税後の反動もありましたが、前年度と同等の564億円となり、日本環境協会のエコマーク認定商品の売上高は80億円となりました。

エコ事業の売上高推移

エコ事業の売上高推移

グリーン調達の推進

DAIKENグループは、環境に配慮した製品づくりを実践するため、「DAIKENグリーン調達基準」に基づき、すべての製品に使用する部品・材料について、お取引先の皆様と一緒に環境負荷の少ない原材料の調達を推進しています。
2013年度から、当社グリーン調達の浸透度を測定するため、お取引先から「グリーン調達基準 協力同意書」をいただくとともに、グリーン調達基準に規定する「化学物質の非含有に関する証明書」や「木材・木材製品の合法性証明書類」も提出いただくことで、グリーン調達基準の順守状況の把握に努めています。

国産材利用の取り組み

国産材の利用促進に向け、平成21年「森林・林業再生プラン」が政府により策定され、「10年後の木材自給率50%以上」が目標として掲げられています。 このような社会情勢を踏まえ、DAIKENグループでは、フローリングの基材を枯渇が懸念される天然の南洋材を使用した基材から、植林木や木質繊維板MDFを用いた環境配慮型基材への切り替えを進める中で、基材に国産トドマツ(植林木)を使用した『フォレスティア』や、国産材の価値向上につなげるため、表面化粧材に杉や栗、栃などの国産材を採用した内装建材の『日本の樹シリーズ』を発売し、普及を進めています。

国産材を利用した製品事例

フォレスハード フロアー基材の合板部分に、国産トドマツを採用した床材
みなとモデル フロアー基材の合板部分に、東京都港区が協定を結んでいる自治体を産地とするトドマツを採用した床材
東北応援フロアー フロアー基材の合板部分に、岩手県・宮城県で産出されたスギの合板を使用した床材
日本の樹シリーズ 表面化粧材に杉や栗、栃などの国産材を採用した内装建材

「木材総合カスケード利用」事業化に向けた取り組みを開始

当社は、2016年11月に鳥取県日南町や森林組合、地元企業と「木材総合カスケード利用」事業化検討プロジェクトを立ち上げ、具体的な検討を開始しました。このプロジェクトは、中期経営計画の重点施策として掲げた「木材の総合利用」の実現に向け、地域の木材資源を無駄なく利用するための新たな取り組みです。
第一弾の事業化案件として、国土防災技術(株)と土壌改良材「DWファイバー」を共同開発し、2017年5月から提案活動を開始しました。DWファイバーは、国産の木材チップを解繊処理し、植物の育成促進効果のあるフルボ酸※を添加した土壌改良材です。今後は防風林の客土形成や斜面の吹き付け緑化などの土木工事を行なう自治体や工事業者を対象に、全国で提案を広げていきます。
※フルボ酸:森林や土壌の中に存在する腐植酸の一つ。植物の光合成を活性化し、生成促進に効果があります。国土防災技術(株)はフルボ酸の人工生成技術に関する特許を保有しています。

事業化検討 基本合意書調印式の様子

事業化検討 基本合意書調印式の様子

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